プレイドは、CXプラットフォーム「KARTE」の新ソリューションとして、LINEの法人向けサービス「LINE公式アカウント」と連携して、ユーザーとコミュニケーションが可能な「KARTE for LINE」の提供を開始した。

企業のLINE公式アカウントの登録を中止した理由(タップして拡大)

 LINEユーザー1,035人を対象に「LINE公式アカウントの登録を中止したことがあるか」を尋ねたところ、72.3%が「中止したことがある」と回答。最も多い理由には「メッセージの頻度が多すぎたから」、次いで「メッセージに自分のほしい情報が含まれていなかったから」が挙げられた。

企業からのメッセージをきっかけに、商品やサービスを購入した理由(タップして拡大)

 一方、「LINE公式アカウントのメッセージをきっかけに、その企業の商品やサービスを購入したことがあるか」という質問では、47.7%が「ある」と答えた。その理由は、「メッセージの内容が自分に合っていたから」が圧倒的に多かった。

 これらの結果から、ユーザーとブランドの間に長期的かつ良好な関係を構築するためには、メッセージの内容や頻度を、その人ごとに最適化する必要があるということが示唆される。

連携イメージ(タップして拡大)

 「KARTE for LINE」では、サイトやアプリ内での閲覧や購買行動・アンケート回答結果に基づき、ユーザーセグメントに応じて、配信メッセージを設定できる。たとえば、特定ページの閲覧といったユーザー行動を配信トリガーとしたり、カートに入れた商品画像などユーザー固有の情報をメッセージに埋め込むことが可能。これにより、内容・頻度・タイミングにおいて、パーソナライズされたコミュニケーションが実現する。加えて、メッセージを送付する対象ユーザーと頻度の効率化により、コスト削減にもつながる。

 また「KARTE for LINE」は「LINE Beacon」との連携により、オンラインとオフラインの垣根なく、シームレスなOne to Oneコミュニケーションを実現できる。たとえば、アパレルECサイトにおいて、あるアイテムをカートに入れたものの、購入には至っていないユーザーに対して、実際の店舗に訪れたときに、そのアイテム画像とともに「試着してみませんか?」とトライアルを促すメッセージを配信するという使い方が可能だ。

 さらに、トライアル促進だけでなく、ブランドへの熱量の高いユーザーが店舗に来店した際に限定のクーポンやキャンペーンを配信し、ロイヤルティ向上を図る施策も展開できる。

【調査概要】
調査期間:2019年2月1日〜2月2日
調査対象:LINEユーザー1,035名
調査方法:ネット調査
調査委託先:マクロミル
調査主体:プレイド

MarkeZine編集部[著]