宮崎大(鮫島浩学長)は9日、文部科学省の「ポストコロナ時代の医療人材養成拠点形成事業」に、同大学が代表校を務める事業が採択されたと発表した。新型コロナウイルス禍により、医療体制の在り方が大きく見直される中、東京慈恵会医科大(東京都)と連携し、地域医療や総合診療などの分野で時代のニーズに即した人材の育成を目指す。 同大学によると、期間は本年度から7カ年で、初年度の事業費は7千万円。全国11件が採択された。同医科大は宮崎市高岡町出身の医学者高木兼寛が創設者で、両大学は2020年に包括的連携協定を結んでいる。