投資の第一歩として、まずは身近な日本株の投資から始めた方は多いのではないでしょうか。
日本証券業協会が2021年に個人投資家を対象に実施した投資家調査によると、調査対象者5,000名のうち、8割弱(76%)が株式投資、約6割(59.7%)が投資信託に投資しているという回答結果が報告されています。※1
投資信託は、単一の商品の中で複数の銘柄に分散投資をするため、個別銘柄を自身で選んで組み合わせる時間や知識がないという方にとっては効率的で便利な投資商品と言えるでしょう。

ところで、投資信託には取引所に上場しているものと非上場の2種類があるのをご存じですか。非上場のものが一般的に投資信託として知られているもので、上場しているものは上場投資信託、もしくはETF(Exchange Traded Fund)と呼ばれています。ETFは、一般的に投資信託より信託報酬(経費率)が低い傾向があります。また、取引所に上場しているため、価格が把握しやすく、株のように機動的な取引ができるという特徴があります。

※1.出所:日本証券業協会、「個人投資家の証券投資に関する意識調査 【インターネット調査】(概要)」(2021年10月)。(2022年7月6日アクセス)

拡大するETF市場

上記のような特徴を持つETFですが、投資家の皆様の目にはどのように映っているのでしょうか。それを端的に表したのがETF市場の純資産総額かと思います。下図は、日本を含む世界の取引所に上場されているETFの純資産総額の推移を表したものです。この図から、ETFの特徴が幅広い投資家の方々に受け入れられ、ETFの活用が広がりを見せてきたことをお分かり頂けると思います。

ところで、信託報酬(経費率)は日欧米の各市場でどのような差があるのでしょうか。ここでは、各市場において信託報酬(経費率)の低い5銘柄を比較してみたいと思います。こうしてみると、日本のETFの経費率の低さは、ETFの活用がより進んでいる欧米に比較しても遜色のない水準であることがお分かり頂けるのではないでしょうか。

出所:BlackRock、Bloomberg、経費率は%、残高は億円、2022年6月末基準、残高が10億ドル以上のETFを抽出条件とした。経費率は、日本においては「その他費用」として上場費用や対象指数の商品利用料等が別途発生する。

相場の変動が大きい昨今は、資産形成に頭を悩ませる環境かもしれません。こうした環境下においても、ETF市場は拡大を続けています。このETFが投資家の皆様の資産形成の一助となれば幸いです。

(提供元:ブラックロック・ジャパン)