冷え込む季節となってきた矢先、家の財布もグッと寒々としてきた。大幅なボーナスカットを公表する企業が相次ぎ、新型コロナウイルスの流行拡大が、いよいよ私たちの家計に大打撃を与え始めた。ファイナンシャルプランナーの丸山晴美さんはこう指摘する。

「そもそも毎月の貯金をできていないどころか、ボーナスで月々の赤字を補填している家庭は意外と多い。コロナ禍以降は生活スタイルが一変し、収入も変わっているはずなので、家計の支出を根本的に見直さなければいけません」

 収入が減れば、生活レベルを下げる必要も出てくる。「貧乏な暮らしを強いられる」と不安になるかもしれないが、丸山さんは「それは決して“貧しい生活”を意味するわけではない」と話す。

「『生活レベルを下げる』とは、無駄な支出をなくして生活にかかるコストを抑えることであり、出費にメリハリをつけることであって、生活の質を落とすこととは違います。ただし、思い切って柔軟に家計を見直せないならば、破綻することも覚悟しなければなりません。とにかく、いまは家計を抜本的に見直すべきです」(丸山さん)

 夫と3人の子供と暮らし、世帯年収640万円にもかかわらず、たった5年間でゼロから貯金を1000万円貯めた人気インスタグラマーで主婦のゆきこさん(31才)は、ボーナスに頼らない生活を実践している。

「うちは毎月の収入のみでやりくりするよう心掛けているので、たとえボーナスがなくなっても慌てません。私が貯金できたのは“見栄を張るのをやめて、お金のかけ方への固定観念を捨てた”からです。たとえば、『子供のため』とテーマパークへ行くのではなく、家族で公園に出かけるなど、お金をかけなくても満足度の高い楽しみ方をできるように改めました」(ゆきこさん)

 頭ではわかっていても、一度上がってしまった生活レベルを下げることは容易ではない。いざというときの心構えとして、リスクと対策を予習しておきたい。

 テレワークが主流になったことで残業代がなくなったという人もいるだろう。手取り月収が「2割減」以内の場合は、「変動費」を見直せばいいと丸山さんが指摘する。

「変動費とは、毎月の食費やレジャー費、日用品にかかる支出など、その時々で変動する費用です。ステイホーム中に新たに契約した動画のサブスクリプションサービスなども見直すべき。月々2割程度の収入減であれば、数千円単位の細かい変動費を見直すだけで立て直せるでしょう」(丸山さん)

 収入減でこれまで続けてきた投資の解約を考えている人もいるかもしれないが、今がねばりどころ。老後の資産形成のための「つみたてNISA(少額投資非課税制度)」や「iDeCo(個人型確定拠出年金)」は、少額でもいいので継続したい。

「解約すると、積み立ててきた努力が台なしになる。毎月の投資額は減らしてもいいので、積立投資は長期的に捉えて解約しないというのが基本です。ただし、リスクを避けるために、投資先は分散させましょう」(丸山さん)

 目先の現金欲しさに解約するのはぐっと耐えよう。

 食費に関しては、ケチってはいけない。クーポンやポイントはフル活用したいが、割引キャンペーンには落とし穴もある。

「Go Toキャンペーンなどを利用した旅行を『せっかく安いから出かけておこう』などと気軽に捉える思考は最も危険。『とりあえず』で行動する人は満足度が低く、支出も増えます。一方で、『果物はぜいたくだから買わない』『国産肉を激安外国産に変える』なんてことはしなくていい。食費の削減は本当に貧しい気持ちになり、健康にも影響を与える可能性があります」(ゆきこさん)

 暗いニュースに気分が落ち込むこともある。だが、「いま何ができるか」の判断を誤らなければ、必ず道は開けるはずだ。

※女性セブン2020年10月29日号