長引くコロナ禍で収入が減少したり、自粛生活でやりくりが難しくなったりなど、多くの家庭が経済的な不安を抱えている。なんとか支出を抑えようと、節約に励んでいる人も多いことだろう。

 細かな節約も重要だが、大きな出費も積極的に減らしたい。なかでも「保険」は、毎月の保険料こそさほど高くないように思えても、積もり積もって「生涯で住宅の次に高い買い物」といわれるほど。家計再生コンサルタントの横山光昭さんによれば、保険の見直しこそ、家計再生の大きなポイントだという。

「かつて、保険が貯蓄の役割を果たしていた時代もありましたが、いまは超低金利。保険でお金が増える時代ではありません。あくまでも“万が一のときのための備え”であり、ライフステージごとに見直す必要があります」

 生命保険文化センターの調べによれば、日本人の82.1%が死亡保険に加入している。だが、夫婦共働きで子供がいない、または独立しているのであれば、解約してもいいかもしれない。

「小さな子供がいる家庭や、貯蓄がない夫婦であれば、家計を圧迫しない程度に保険に入っておいてもいいでしょう。しかし、子供が22〜23才になれば、多額の死亡保険は必要ありません。入院したときに備える医療保険は、貯蓄があれば不要です。また、『女性疾病特約』など、不要な特約をつけていないかも見直してほしい」(横山さん)

 女性疾病特約とは、その名のとおり、乳がんなどの女性特有の病気で入院した際に保険料が支払われるもの。しかし、女性特有の病気だからといって、入院時の医療費が高額になるというわけではない。わざわざ特約をつけなくても、通常の医療保険に入っていれば保険金は支払われるため、特約をつけるメリットはない。

 むしろ、三大疾病などで入院するとその後の保険料が免除される「保険料払込免除特約」や、余命6か月と診断されると保険料を生前に受け取れるようになる「リビングニーズ特約」など、月々の保険料が安く、お得なものを賢く選びたい。

 一見めんどうな保険の見直しだが、「初期設定」さえできてしまえば、その後は月々の負担が軽くなり、固定費を大きく削減することができる。

※女性セブン2020年9月2日号