スマホの普及率が8割に近づく中、スマホ決済の利用者は2割を超え、利用者の9割が今後も利用したいと回答した。

 博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所は6月20日、生活者のメディア接触の現状を調査・分析した「メディア定点調査2017」を発表した。調査対象は東京都、大阪府、愛知県、高知県の15歳から69歳の男女2,496名、調査期間は1月26日から2月10日。

 各地域のスマホ所有率をみると、東京都が77.5%(前年は70.7%)、大阪府が72.2%(同69.0%)、愛知県が71.9%(同65.3%)、高知県が61.6%(同54.4%)で、全国的にスマホの所有率が上昇した。

 東京都のスマホ所有率の推移を年齢別でみると、10代から30代の若い世代では、男女ともに2015年以降は80%から90%台で推移していた。それに対して、50代男性は2015年には50%を下回っていたものの2017年には約75%に、50代女性は同60%を下回っていたものの70%を上回る水準に、60代男性は同40%下回っていたものの約50%に、60代女性は同20%を下回っていたものの約40%にそれぞれ上昇。年配者を中心にスマホ所有率が上昇して、全体の水準を押し上げていることがわかった。

 スマホ所有率が上昇する中、KDDI株式会社は15歳から59歳のスマホユーザー2,060名を対象にスマホ決済利用意向調査を実施し、その結果を7月4日に発表した。調査期間は6月16日から19日にかけて。

 スマホ決済の利用状況を聞くと、全体の20.1%が利用していた。年代別の利用率は10代が15.3%、20代が20.6%、30代が22.8%、40代が21.1%、50代が20.6%と、幅広い世代でスマホ決済が利用されていた。

 スマホ決済を利用している人にその理由を複数回答で聞くと、「会計がスムーズだから」(23.4%)、「ポイントが付くから」(22.2%)、「財布を持たなくて済むから」(15.0%)、「小銭を持たなくて済むから」(14.0%)などが多かった。また、利用者の91.3%が今後も継続して利用したいと回答するなど、満足度も高かった。

 一方、スマホ決済を利用していない人にその理由を同様に聞くと、「セキュリティが不安」(38.8%)、「スマホの紛失・故障」(34.7%)、「悪用される」(25.0%)、や「登録が面倒」(23.0%)などの回答が多かった。

 スマホ決済を利用する人は2割程度にとどまっているが、すでに使っている人は利用継続意向が高い。さらに普及させるには、セキュリティ面の不安や手続きのわずらわしさなどを解消していく必要がありそうだ。

サイトウ イサム[著]、加藤 秀行[著]