エン・ジャパンはこのほど、企業の人事担当者を対象とした「メンタルヘルス対策」に関する調査結果を発表した。調査期間は2017年11月29日〜12月26日、有効回答は「エン 人事のミカタ」利用企業697社。
○5割超の企業が「メンタル不調者が増えている」

近年のメンタル不調者の増減傾向について、どう感じるか尋ねたところ、「増えている」が52%を占め、「減っている」の3%を大幅に上回った。

実際にメンタル不調の従業員が在籍しているかとの問いに対しては、58%の企業が「はい」と回答。メンタル不調の要因と想われるものは、1位「職場の人間関係」(54%)、2位「本人の性格の問題」(49%)、3位「上司・部下のコミュニケーション不足」(43%)となった。

従業員のメンタル不調について、どの程度把握しているか聞くと、「把握している(「だいたい把握している」含む)」は71%。把握方法については、1位「上司又は従業員からの情報」(把握できている企業67%、把握できていない企業62%)、2位「ストレスチェック(調査票)を用いた調査」(同53%、同40%)、3位「定期健康診断の際の問診等」(同35%、同34%)と続いた。

メンタルヘルス対策の有無を調べると、59%が「実施している」と回答。実際に有効だったもののトップ3は、「ストレスチェック等による状況把握」(39%)、「産業医の設置」(31%)、「残業削減などの労働環境改善」(27%)となった。

2015年12月に実施が義務化された「ストレスチェック」の実施率は85%。実施企業のうち、「意義がある(大いに+どちらかといえば)」と答えた割合は46%だった。