IDC Japanは7月24日、2017年第1四半期(1月〜3月)の国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額(Value)実績を発表した。これによると、2017年第1四半期の国内エンタープライズストレージシステム支出額は前年同期比6.8%減の493億4800万円となった。

2017年第1四半期の外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳を見るとメインフレーム向けが前年同期比10.6%減の71億400万円、オープンシステム向けが同6.2%減の422億4400万円となった。メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷しており、オープンシステム向けはミッドレンジとローエンドの落ち込みが影響したという。

2017年第1四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステムでは搭載メディアのHDDからフラッシュへの移行が進み、支出額の中でオールフラッシュアレイ(AFA)は前年同期比86.0%増の66億5500万円、ハイブリッドフラッシュアレイ(HFA)は同12.2%減の148億4900万円となったが、オールHDDアレイは同14.2%減の278億4400万円となった。

結果として、2017年第1四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額に占めるAFAの比率は13.5%(前年同期6.8%)に上昇。AFAは複数の製品ラインを持つベンダーが増加し、重複排除/圧縮機能や従来型ストレージシステムと同等のデータサービス機能(レプリケーション、スナップショット、ストレージ仮想化など)を持つ製品が増えたことで、プライマリーストレージ市場における需要獲得が進んでいるという。

2017年第1四半期における国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額(Vendor Revenue)は468億8900万円で、ベンダー別売上額の上位5社は富士通(シェア25.1%)、日立製作所(17.9%)、Dell EMC(10.8%)、ネットアップ(8.4%)、NEC(8.2%)となった。

同社のエンタープライズインフラストラクチャ/PCs グループディレクターである森山正秋氏は「2017年第1四半期は外付型エンタープライズストレージシステム支出額におけるAFAの比率が大幅に上昇した。従来型ストレージシステムと同等のデータサービス機能を持った製品がAFAのミッドレンジとハイエンドで増加してことで、プライマリーストレージ市場におけるAFAへのシフトが加速している」と分析している。