Spelldata(スペルデータ)は、ウェブサイトの表示速度を高速化するサービス「Webパフォーマンスチューニングサービス」を提供している。あるアパレルEC企業は、導入してから1カ月後に、自社ECサイトの売り上げが導入前の3倍に伸長した。表示速度の改善は売り上げの向上に直結しやすいようだ。サービスの詳細や、導入にかかる費用、導入後の手順まで、「Webパフォーマンスチューニングサービス」の内容について、竹洞陽一郎社長に聞いた。

サイトの病気を「治療」するサービス
――表示速度を高速化する「Webパフォーマンスチューニングサービス」とは具体的にどのようなサービスか?

ウェブパフォーマンスの監視・計測ツール「Catchpoint(キャッチポイント)」を用いてウェブサイトの表示速度を計測し、遅延の原因を見つけ出して、改善するサービスとなる。病気の治療と同じようにIT品質の悪い部分を改善するので、ウェブサイトの「医者」とイメージすると分かりやすいかもしれない。

あるアパレルEC企業が自社ECサイトに「Webパフォーマンスチューニングサービス」を導入したときは、トップページの表示速度が導入前の3分の1まで高速化し、同社の目標数値を達成、可用性が高まった。これによりECサイトの利便性が向上し、潜在的なファンの購買行動が加速。結果として、導入後1カ月後に売り上げが3倍に伸長したと聞いている。表示速度の改善前は「表示が遅いのでECサイトの使い勝手が悪く、買いたくても買えなかった」というファンが多くいたと思う。こうした層にリーチできた。

この他、ペットフードのECが導入したときも、表示速度の改善によって売り上げが3倍になった。地方紙のニュースサイトが導入したときはPV数が2倍近くに増加。IDOM(イドム)が運営する中古車のガリバーは、従来70%程度あった直帰率が、導入してから2年後には50%程度にまで下がった。いずれも、表示速度の改善後、早ければ1カ月間、遅くとも2~3カ月間で売り上げや顧客体験の向上につながっている。


遅延の原因はデータの重さではない
――遅延の原因はどのようなものが挙げられるのか。また、どのようにして改善するのか?

表示が遅くなる原因の一例を挙げると、ECモールに出店している店舗にアップロードしている画像を、自社ECサイトにサイトにひもづけて流用している場合。「画像の管理が面倒」という理由でモール店舗の画像を流用していると、モール運営側の表示速度が鈍いとき、自社ECサイトもそれに巻き込まれてしまい遅くなる。そこで、画像の管理をモール店舗とは切り離して行うようにしたところ、高速化につながった事例があった。

また、サイトの管理やマーケティング施策のために「グーグル タグマネージャー」や「グーグル アナリティクス」を導入している事業者が多いが、これも遅延要因になっているときが多い。

――だからといって「グーグル タグマネージャー」や「グーグル アナリティクス」を外してしまうと、サイトの分析などができなくなってしまい、困るサイト運営者が多いのではないか?

その通りだ。表示速度が遅くなる原因になるからといって、それらのツールを必ずしも破棄する必要はない。われわれがツールのコードに手を加えて、表示速度に影響が出ないように改善することができるからだ。ツールの初期設定ではこれができていないし、知見やノウハウがないとこの改善は難しい。


竹洞社長はじめSpelldataが表示速度遅延の原因究明と改善案を提示する

表示速度の遅延は「データ容量の大きさがボトルネックになっている」と考えている事業者がいまだに多いが、実際にはこのように、画像の管理のすみ分けやコードの改善など、やり方やコードの「質」が遅延の原因になっていることがほとんどだ。「Webパフォーマンスチューニングサービス」ではその原因を見つけ出し、改善案を提示していく。

――ECサイトの売り上げ拡大や、PV数の向上に欠かせない要素として、Spelldataが表示の高速化にこだわる理由は?

表示速度が遅いと、せっかくサイトを運営していても「開店休業」のような状態になってしまうからだ。

首都圏や都市部に住んでいるユーザーは通信状態が良く、表示速度が比較的早い。しかし、地方に住んでいるユーザーが同じサイトにアクセスすると、表示速度が遅くなってしまっている場合が多い。一方で、サイトの運営者は、地方のユーザーが感じている利便性の悪さ、つまりは表示速度の遅さが見えていない。結果として、ECサイトの顧客は首都圏や都市部のユーザーばかりになっている場合が多い。


表示の高速化が地方の顧客ニーズを掘り起こす可能性がある

だが、潜在的にECの需要が高いのは地方に住んでいる人のはずだ。地方のユーザーが利用しにくい状況は、本末転倒とも言えるのではないか。都市部よりも交通の便が劣るなか、店舗まで足を運ばなくても自宅からインターネットで買い物ができるという便利さは、間違いなく地方ユーザーのニーズにかなう。

残念ながら現在の日本は、いわゆる「田舎」であればあるほどECの利用が少ない状況だ。新幹線や飛行機といった移動手段が都市部までの時間的な距離を縮めているため、「つながりづらいECで買うまでもなく、機会を見つけて都市部の店舗で直接買おう」と考えている人も少なくないだろう。ECサイトの表示速度の改善は地方ユーザーの掘り起こしにつながる可能性が非常に高い。


まずは気軽に相談を
――「Webパフォーマンスチューニングサービス」導入の費用感を教えてほしい。

「Webパフォーマンスチューニングサービス」では、4カ月間でサイトの表示高速化を達成する。金額は応相談。まずは自社の課題を気軽に相談してほしい。

「Webパフォーマンスチューニングサービス」だけにかかわらず、ユーザーが体験している実際の表示速度を全数調査し、表示速度の現状把握が可能となる計測サービス「Real User Monitoring(リアルユーザーモニタリング)」のみを利用することも可能だ。「Real User Monitoring」は、例えば月間150万PVのサイトの場合、年間27万5000円(税込)から利用できる。


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