【新華社太原3月10日】中国全国人民代表大会（全人代）代表の張世麗（ちょう・せいれい）氏（39）にとって、イノベーションは日々の仕事の重点となっている。北京で開かれた今年の全国両会（全国人民代表大会と中国人民政治協商会議）の間で、炭鉱のスマート化建設に関する新たな提案を行った。

　張氏は山東省臨沂（りんぎ）市の出身で、2010年に遼寧工程技術大学を卒業後、山西省の石炭企業、山西潞安環保能源開発の常村炭鉱（同省長治市）に就職した。末端の石炭清掃作業からスタートし、現在は高級技師として設備課副課長と情報・スマート化坑井建設弁公室主任を兼務している。

　この15年、石炭採掘の第一線に立ち、技術革新を通じて作業効率の向上と作業環境の改善に努めてきた。新型の掘削機を導入した際には、複雑な地質条件と慣れない新設備に多くの人が試用をためらう中、張氏は自ら志願し、チームを率いて難題を克服。月平均掘進距離を240メートル伸ばし、効率を2倍近く向上させた。

　張氏は当時を振り返り「イノベーションは発展の最初の原動力だ。あの時の成果は生産効率を高めただけでなく、新技術や新設備が炭鉱の生産現場で巨大な潜在力を持つことを皆に示した」と語った。張氏がここ数年で主導した技術革新は60件以上、取得した国家発明特許と実用新案特許は計16件、実施したリーン（無駄の排除）プロジェクトは70件以上に上り、会社に年間300万元（1元＝約20円）以上の利益をもたらしている。

　スマート設備が絶えず導入される中、常村炭鉱も従来型炭鉱からスマート炭鉱へと転換が進み、生産効率が大幅に向上したほか、作業環境も大きく改善した。

　張氏は第14期全人代代表（任期2023〜28年）に選出された後、炭鉱の安全で効率的な先進的生産能力構築に向けた政策支援の強化、石炭業界におけるAI（人工知能）の革新的応用の推進、石炭業界向け職業教育への投資拡大などを提言。関係部門からも重視され、業界政策の適正化と改善を促した。（記者/王学濤）