住友金属鉱山は2022年をめどに、使用済みの車載用リチウムイオン二次電池(LIB)を対象とした再資源化を事業化する。すでに銅やニッケルの再資源化はパイロットプラントで実現。コバルトについても再資源化技術を確立した。さらに二次電池材料の個々の特性に対応する処理条件の詳細をパイロットプラントによって検証することで、事業化に向けたプラントの詳細設計を固める。

電気自動車(EV)やハイブリッド車(HV)など自動車の電動化が進むことで、その動力源であるリチウムイオン二次電池の需要は拡大している。その材料にはニッケルやコバルト、銅など金属資源が使われるが、特にレアメタル(希少金属)であるコバルトは、需給逼迫(ひっぱく)の可能性が懸念されている。

コバルトは産出地も極端に偏在している。そのため政情不安などによって需要に応じた物量を確保し続けることが難しくなるリスクがある。加えて機能性金属材料としての需要も大きいため、安定供給のためにも、リサイクル技術の開発が急務となっている。

同社は有価金属の再資源化に取り組んでおり、すでにスクラップから銅を回収し、19年には14万6000トンを再資源化した実績がある。

さらに、使用済みの車載用リチウムイオン二次電池からの有価金属の再資源化を事業化することで、同社では「世界的な資源枯渇に呼応する資源循環型社会の形成にさらなる貢献をしたい」としている。