2020年に閲覧数の多かった働き方・キャリア関連記事を5つ紹介します。就職活動、テレワーク、オフィス不要論…新型コロナは働き方を再考するきっかけとなりました。

会社辞めればタダの人にならないために。超勝ち組サラリーマンの“定年転職”

2019年春、東京都世田谷区にある介護付き有料老人ホームに中井康裕さん(当時70)の姿があった。専門資格を持つ介助職員を手伝う「ケアサポーター」として、1日3時間週2日、勤務。入居者に配膳したり、ゲームを一緒に楽しんだりする中井さんが、安田火災海上保険(現損保ジャパン)で常務執行役員や関連会社の社長を務めた「超勝ち組サラリーマン」であったことを知る人はその場にほとんどいなかった。
初心に戻る。「再就職」を考えるようになったきっかけは?<続きを読む>

富士通が年功序列を撤廃、「営業」という名前もなくなる!

富士通はデジタル変革(DX)を担うITサービス会社への転換に向けて、年功序列の撤廃など、電機メーカーとして培ってきた社内の仕組みや人事制度などを4月から順次刷新する。まずは「営業」という組織名をなくし、客先との共創に軸足を置く「ビジネスプロデューサー」職に改めるなど、グループを含め国内営業部門1万人強の改革にメスを入れる。全社で課長職以上の幹部の報酬体系を見直し、年内にも年功序列を完全撤廃する。
時田隆仁社長率いる新体制の詳細は?<続きを読む>

信用なくした「リクナビ」が放つ覚悟の一手。学生起点に振り切る

「あぁ、『リクナビ』は本当に社会的な信用を失ったんだな」−。2019年秋、都内の私立大学に通う女子学生は目の前の光景にそんな思いを抱いた。大学主催の就活イベントに「マイナビ」の関係者しか登壇しなかったからだ。例年通りならもう一社の業界大手であるリクナビの関係者もいるはずだった。学生の了承を十分に取らずに内定辞退率を予測したデータを企業に販売していた「内定辞退率販売問題」によって、リクナビは大学の信用を失った。それから体制の見直しを図り、信頼回復に努めるが、今なお不信感を拭い去ったとは言えない。採用手法の多様化を背景にした企業や学生の「ナビ離れ」もこの苦境に追い打ちをかける。
リクナビが「学生起点」のサービス設計に振り切り、打った一手とは?<続きを読む>

新型コロナが働き方に迫る“脱一律”の衝撃。「日本型雇用慣行」がいよいよ終わる

新型コロナウイルスの感染拡大が、日本の働く環境に甚大な影響を与えている。多くの人が出社を制限され、職場の景色は一変した。雇用環境が大幅に悪化していく懸念もある。「withコロナ・afterコロナ」の社会において、働き方や雇用の環境はどう変化するのか。上場企業を中心に150社の人事制度構築に携わってきた組織人事のスペシャリストである秋山輝之さんに聞いた。
これまで以上に雇用や職場に多様性をもたらす新型コロナ<続きを読む>

新型コロナでテレワーク移行したが…不動産大手「オフィス不要論」への答え

新型コロナウイルス感染症の拡大は、企業にテレワークへの完全移行を迫った。ただその副産物として、働き方を見直す動きも活発化。一部では「オフィス不要論」まで聞かれる。そのオフィスを供給する不動産大手も、足元は在宅勤務で業務に当たる。近年は自らの本社に最新のアイデアを詰め込み、体感・検証することで“理想のオフィス”を追求してきた。大規模なテレワークを経験した今、各社は「オフィスにしか果たせない役割がある」と断言する。
主流になるのは「リアル」と「バーチャル」を組み合わせるスタイル?<続きを読む>