東京証券取引所がまとめた2021年上期(1―6月)の新規上場会社数は計59社(東京プロマーケット含む)となり、前年同期比で21社増と大幅に伸長した。上期の比較ではリーマン・ショック前の07年(73社)以来の高水準だった。資金調達額の合計は3231億4000万円で、10億円以上の調達企業数は40社。株高で株式市場が好調に推移し、資金調達ニーズが高かったことが背景にある。

上場市場別ではマザーズ市場への新規上場が約6割を占めた。台湾発人工知能(AI)スタートアップのエイピアグループのほか、シンガポールのオムニ・プラス・システム・リミテッドによるJDR(日本型預託証券)を活用した新規上場などクロスボーダー企業の新規上場が目立った。

下期も好調に推移しそうだ。SMBC日興証券第一公開引受部の酒井久和部長は「今年は100社を超える可能性がある」とみる。