東北大学東北メディカル・メガバンク機構(ToMMo)は、総計10万人規模の日本人健常者における全遺伝情報(ゲノム)の解析を目指した統合解析コンソーシアムが本格始動したと発表した。製薬企業5社が参画し、ToMMoが提供するゲノムを含む各種試料や情報などを利用して、2024年までにゲノム解析を目指す。世界中でゲノム解析データの大規模化に向けた取り組みが進む中、日本人を対象としたゲノム研究の基盤を整備・拡充する。

3月に産学連携コンソーシアム「全ゲノム情報と医療・健康情報の統合解析コンソーシアム」を設立した。7月現在の参画企業は、エーザイ、小野薬品工業、武田薬品工業、第一三共、ヤンセンファーマ(東京都千代田区)の5社。コンソーシアムの設置期間は26年3月末まで。

製薬各社はゲノム解析データと医薬情報・健康情報との統合解析を通じて、革新的な医薬品開発に挑む。ToMMoは参画企業による優先利用期間の終了後、構築したゲノム基盤を公共データとして幅広く公開し、日本のゲノム研究の推進に貢献する。ToMMoはこれまでに約8300人のゲノム解析を完了している。解析済み分を含め22年春以降、6万人の解析データが順次利用できるようになる。同日のオンライン会見で山本雅之機構長は「10万人のゲノムデータがあれば日本人で見つかる遺伝子変異などを網羅的に探せる」としている。