東京エレクトロンは10日、2023年3月期連結業績予想の営業利益を従来予想比1700億円減の5460億円に下方修正した。22年3月期実績を8・9%下回る。過去最高益の見通しだった従来予想から一転して3期ぶりの減益となる。メモリーなどの減速で半導体メーカーが設備投資を見直す影響を受ける。米国の対中規制の影響も下期に生じる。

売上高は同2500億円減の2兆1000億円に下方修正した。河合利樹社長は「メモリー分野の顧客が積み増していた在庫の見直しに動いている。米国の対中規制強化も逆風だ」と述べた。直近で同社の半導体製造装置の売上高の約4割がメモリー(DRAMを含む)向け。地域別では約25%を中国向けが占める。今後の需要について河合社長は「23年半ばから後半にかけ緩やかに回復していくと見ている」とした。


【関連記事】 世界の半導体工場で、揺るぎない信頼を集めるクリーン搬送装置