台風10号の接近に伴って、JR各社はすでに、15日の新幹線や在来線の「計画運休」を決め、各社のホームページやSNSなどで情報を発信しています。JR各社が早い段階での判断や積極的な情報の発信を行っている背景には過去の教訓があるといいます。

台風10号の接近に伴って、すでにJR九州、四国、西日本、東海の4社が15日の新幹線や在来線の「計画運休」を公表しています。

JR各社によりますと、今回のような事前に「計画運休」を判断・公表する動きは近年、広がってきているということです。

こうした動きが各社に広がった背景には去年9月の台風の際の混乱があります。この時は鉄道各社が首都圏などを中心に在来線などで「計画運休」を実施しましたが、情報の周知が十分ではなかったことから、「計画運休」を知らずに帰宅できなくなる人がでて混乱するなど課題が残りました。

これを受けて、国土交通省は鉄道会社に対して「計画運休」の可能性などをできるだけ早く周知するため、「計画運休」を公表するタイミングをまとめた「タイムライン」を作成することや、ウェブサイトやSNSなどを活用することなどを求める指針をまとめました。

こうした指針をもとに、JR九州は今回は、12日の時点で、「14日夕方以降に大分県や宮崎県、鹿児島県で運休が出るおそれがある」ことを発表するとともに、次の発表のタイミングがいつになるのかをホームページなどを使って利用者に事前に周知するなどしています。

JR九州は、「去年9月の運休時の混乱や国が作成した指針により、情報をできるだけ早く、そしてホームページやSNSを活用しわかりやすく伝えることをより意識している」と話しています。

一方、JR西日本は、4年前から、勢力の強い台風が接近することが予想される場合、前日の夕方までに運休を発表することにしていて、去年9月の台風の際にも台風が近づく前日までに新幹線などの「計画運休」を決め、公表していました。

そして今回は、13日の午前中の段階で、「新幹線や在来線で15日に運転を見合わせる可能性がある」と発表していていました。

JR西日本は「国の指針を受けて可能性を伝えるタイミングも早め早めにしようとしていて、利用者に早く情報を伝えようという意識がより強まっている」としています。