今週末の29日は隅田川花火大会。毎年100万人近くが見物する東京の夏の風物詩だが、自宅から花火がよく見えるマンションは資産価値が落ちないというデータが出ている。不動産情報「住まいサーフィン」を運営するスタイルアクトが、首都圏の主な花火大会の打ち上げ場所から半径2キロ圏内のマンションの価格の変動を調査。花火が最もよく見えるだろうエリア内1番の高層マンションは、他のマンションと比べて年間平均3・4%価格が落ちづらいことが分かった。

 例えば、神宮外苑花火が見られる「富久クロスコンフォートタワー」(新宿区=15年5月竣工)の年間上昇率は15.7%で、周辺エリアの平均1.5%を大きく上回る。さらに、「二子玉川ライズタワー&レジデンス」(世田谷区=10年5月竣工)は、西側の窓からは世田谷区たまがわ花火、南側の窓からも川崎市制記念多摩川花火の両方が見られることで人気。当然、年間上昇率も周辺の平均が0%なのに対し、3.5%と高い。

 もちろんマンションの資産価値の上下には他の要因も考えられるが、友人らとの花火パーティーもマンション購入の際のポイントになる。

■花火大会「消滅」のエリアも

 ただ、この花火大会がこのまま続くかというと疑問も。東京湾大華火祭(中央区主催)は昨年から休止中。晴海、豊洲、東雲周辺のマンションの住人は落胆も大きい。

「メーン会場が東京五輪の選手村になるため、開催が困難となりました。今は代替となる開催場を検討中ですが、具体的な候補地はまったく挙がっていません」(中央区役所地域振興課担当者)

 やはり同じ理由から神奈川新聞花火も今年から休止。横浜・みなとみらい21地区の開発が進んだ結果だ。

 もっとも、打ち上げ場所やメーン会場の確保が困難という理由のほかに、財政的な問題もある。花火大会の多くは自治体が主催しており、東京湾大華火にしても、選手村が計画される以前から「税金のムダ」という声は根強かった。花火大会自体が消滅してしまっては、元も子もない。