腰痛の原因の大半は原因不明――。よくいわれるが、本当なのか? 腰痛治療のスペシャリストである札幌医科大学医学部整形外科学講座・山下敏彦教授に聞いた。

「2001年の米国の論文で『原因が明らかでない腰痛が85%』と発表されて以来、腰痛の原因の8割が原因不明という認識が定着しました」

 原因不明の腰痛を「非特異的腰痛」というが、「非特異的腰痛の大半はストレスが関係している」という認識もひとり歩きするようになった。

 ところが山下教授によれば、01年の論文は家庭医によるもので、レントゲンで原因がわからないものをすべて非特異的腰痛とした。

 整形外科医が調べればどういう結果が出るのか? 16年、山口大学の研究グループが学術雑誌「PLOS one」に発表した研究結果は、これまでの認識を覆すものだった。

 それは、腰痛外来患者320人を対象に「質問票」「X線写真」「整形外科医による身体診察」「神経学的検査」「痛みがある箇所に局所麻酔を注射し痛みが取れるかどうかで痛みの原因を探る診断的ブロック」などあらゆる検査法を駆使して、腰痛の原因を突き止めたもの。結果は、原因不明の非特異的腰痛が22%、原因を特定できる腰痛が78%。つまり、「原因が“明らかな”腰痛が8割」だったのだ。

「この研究では、心理的要因(ストレス)だけから起こる腰痛がごく少数であることも明らかになりました。腰痛が長引くことで、心理的要因が加わるのです」

 同様の結果は、別の研究グループの結果でも出ている。これら研究結果を踏まえた、腰痛治療のポイントは次のものだ。

■3大危険兆候を見逃さない

 腰痛は「危険な腰痛(1%)」「神経症状を伴う腰痛(20%)」「深刻な原因のない腰痛(80%=非特異的腰痛を含む)」の3つに大きく分類される。

「危険な腰痛」とは、がんや大動脈瘤などの内臓疾患、がんの転移や多発性骨髄腫などの腫瘍、結核性脊椎炎などの感染症。また、「神経症状を伴う腰痛」は、腰椎椎間板ヘルニア、腰部脊柱管狭窄症、椎体骨折など。この2つの腰痛であれば、病院での治療が必要になる。

 そこで要注意なのが3大危険兆候だ。

「『安静にしても痛む』『体重減少が顕著』『発熱』のどれかがあれば“危険な腰痛”と見なし、できるだけ早く病院に行き、手術や専門診療科での処置が必要です」

 足のしびれ・痛み・麻痺があれば、「神経症状を伴う腰痛」が疑われる。病院でMRIなどを受け、「保存治療↓改善しなければ手術検討」の流れになる。

 もし、3大危険兆候やしびれなどがなければ、今は深刻な状態ではない。

 コルセットや腰痛体操など自分でできることに6週間を目安に取り組み、痛みが続くなら病院で検査。運動療法を中心に保存療法を行う。

■完全除去を目指さない

 なかには痛みが長引く腰痛もある。その場合、つい「痛みゼロ」を目指しがちだが、腰痛治療の目的は「痛みを気にしないで日常生活を過ごせるようになる」。腰痛完全除去ではない。

「痛み軽減の生活指導や認知行動療法で、QOL(生活の質)やADL(日常生活動作)を最大限に改善することをゴールにします。もちろん、腰痛治療の意義を医師と患者さんが正しく共有することは不可欠です」

 腰痛とうまく付き合っていけるのだ。