近年、晩婚化などを背景に不妊治療を受ける夫婦は約5.5組に1組います。厚生労働省が2017年度に実施した調査によれば、不妊治療経験者のうち16%が離職(女性に限れば、この割合は23%)。不妊治療と仕事の両立支援は社会的な課題と言えます。今後、企業そして不妊治療をしながら就労を希望する方は、どのような点に留意したらよいでしょうか。

■不妊治療への理解不足が大きい

20年5月に閣議決定された「少子化社会対策大綱」においては、不妊治療への支援として、不妊治療にかかる経済的負担の軽減、不妊治療と仕事の両立のための職場環境の整備などが盛り込まれました。

21年2月には、「次世代育成支援対策推進法に基づく行動計画策定指針」の改正が行われ、「不妊治療を受ける労働者に配慮した措置の実施」の項目が追加されています(21年4月1日より適用)。

こうした流れを受け、不妊治療と仕事の両立が徐々にクローズアップされることで、企業側においても課題への認識が広まりつつある状況と言えるでしょう。

不妊の原因は、女性だけにあるわけではありません。世界保健機関(WHO)によれば、約半数は男性に原因があるとされ、検査をしても原因がわからないこともあります。しかし、治療が進めば、通院の負担は女性に多くかかってきます。

これまであまり表面に出てこなかったのは、決して問題がないからではありません。「不妊治療をしていることを知られたくない」という方は非常に多く、職場で声を上げにくい実情がありました。そして、上で述べたように治療経験者のうち約4人に1人の女性が退職する道を選んでしまっているのです。

不妊治療と仕事の両立ができなかった理由については、「精神面での負担の大きさ」「通院回数の多さ」「体調、体力面での負担の大きさ」「通院と仕事の日程調整の難しさ」などが挙げられます(厚生労働省「2017年度 不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査」より)。

体外受精や顕微授精を行う場合、特に女性は頻繁な通院が必要となります。また、排卵周期に合わせた通院が求められるため、前もって治療の予定を決めることが困難な場合もあります。

あくまでも個人の状況によって変わりますが、不妊治療に要する通院の目安は女性の場合、月経周期ごとに生殖補助医療で1回1〜3時間程度の通院が4日〜10日、加えて1回あたり半日〜1日程度の通院が1〜2日、必要になります(厚生労働省の「不妊治療と仕事の両立サポートハンドブック」より)。一般不妊治療でも1回1〜2時間程度の通院が2〜6日必要と言われます。さらに、治療による影響で腹痛や頭痛、めまいなどの体調不良が生じることもあり、身体的にも精神的にも決して容易なものではありません。

まず、私たち1人ひとりが、不妊治療に対して理解を深めていくことが重要です。治療の特性がわからなければ、不用意な誤解を生みだしかねません。