発症してしまったら進行を見守るしかないと考えられていた認知症。しかし近年、様々な研究が進み、発症のメカニズムや危険因子が分かってきた。その結果、40〜50代からリスク低減に取り組めば、発症や進行を遅らせられるという考え方が注目されつつある。

国内の認知症患者の約7割を占めるのがアルツハイマー型認知症。その原因はアミロイドβ(ベータ)という異常なタンパク質の蓄積により脳が萎縮してしまうという説が最も有力だ。

「アミロイドβの蓄積は少しずつ進行し、約20年かけて発症に至る。69歳で発症するとしたら50歳前から認知症は始まっている」と話すのはアルツクリニック東京の新井平伊院長。新井院長は全国の医師らとともに「40代からの認知症リスク低減機構」という団体の世話人として啓発活動にも取り組んできた。

健康な状態から認知症に至るまでには「プレ認知症段階」がある。まず自分だけが物忘れに気付く「SCD(主観的認知機能低下)」、次に家族や周囲の人も変化に気づき始める「MCI(軽度認知障害)」だ。新井院長によると「MCI以前の段階であれば認知症予防は可能」だという。

2020年に英国の医学雑誌「Lancet」の認知症予防・介入・ケアに関する国際委員会は、各年代における改善可能な認知症の因子を発表した(表左上参照)。40代を含む中年期の項目としては高血圧、肥満、過度の飲酒などが挙げられており、同委員会ではこれらの要因を改善することで認知症の40%を予防したり、進行を遅らせたりすることのできる可能性を示唆している。

19年には、世界保健機関(WHO)も認知症予防に関する12項目から成るガイドラインを発表した。新井院長ら「40代からの認知症リスク低減機構」ではこの12項目を分かりやすく「生活習慣の見直し」「体の健康維持」「心の健康維持」の3カテゴリーに分類して(表左下参照)、一般への啓発活動を行っている。