近年はリモートワークや時短勤務など、多様な働き方が浸透してきていますよね。しかし、病気を抱えた方の就業に関する問題については、まだまだ課題は多いとされています。気軽に治療と仕事の両立ができるようになれば、社会がより良くなるはず。そこで、医薬品・医薬部外品などの開発、製造、販売を行うヤンセンファーマは2022年10月、「治療と仕事の両立支援」のための新プロジェクト発足についての説明会とワークショップを実施しました。

治療と仕事の両立支援プロジェクト「サステナブル・ワークスタイリング」とは





ヤンセンファーマは、患者が抱える課題を解決するための革新的な医薬品提供に加え、より多様な課題解決に向けた活動「Beyond Medicine」にも注力しています。



その活動の一環として今回発表されたのが、治療と仕事の両立支援プロジェクト「サステナブル・ワークスタイリング」。代表の關口氏は「治療と仕事の両立支援プロジェクトが、社員1人ひとりが自分らしいキャリアを築ける環境作り、多様な人材が活躍できる組織、誰もがやりがいと成長を感じながら働ける職場、これらの実現に寄与することを期待しています。」と話しました。



同プロジェクトでは、具体的に、上司と部下の対話を通じ、治療と仕事の両立ができる持続可能な働き方を探っていくとのこと。病気を抱える方が自分の病気について上司や同僚など周りの第三者に伝えるのは容易ではありませんが、そういう時こそ、気軽に相談できる社内カルチャーの存在が鍵となるそうです。



病気を抱えながらも、仕事を続けたいと考える人は9割以上





ヤンセンファーマの調査によると、現在病気を抱えて就労する人の92.5%が、就労継続を希望しているとの結果に。加えて、現在病気を抱えて仕事をしていないという人でも70.9%が就労を希望しているという結果が出ました。



今後は少子高齢化の進展によって労働人口が減少し、病気を抱えながら働く人が増加していくだろうと推測されています。



今後求められるのは「両立支援に向けた社内カルチャーの醸成」





しかしながら、厚生労働省が事業者を対象に行った調査では、治療と仕事を両立させることの重要性について、社内で研修教育などを実施しているのは3割に満たないという結果に。避けられない少子高齢化を見据えて、働き続けられる環境の整備が求められています。



それらを踏まえて、ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ人事部 HR Leader・前川氏の話では、今後必要な取り組みとして、治療と仕事の両立を支援するための「社内カルチャ―の醸成や制度の周知、上司らとのコミュニケーションの取り方」が挙げられました。



上司役と部下役に分かれて対話形式のワークショップも





説明会の最後には、ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ 統括産業医の岡原伸太郎氏によるワークショップも。二人一組で上司役と部下役に分かれ、「治療と仕事の両立を目指す社員」とその上司をロールプレイング形式で実演しました。



治療と仕事の両立を目指す社員に対する上司の良い対応の例・悪い対応の例の2パターンを自由な発想で演じることで、「もし自分がその上司の立場になったらどのような対応をするのが最善なのか」ということについて、身をもって学ぶ良い機会になったとの声も。



今後は、ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ内のみに留まらず、他社とのコラボレーション等を実施することによって、社外にもこの取り組みを広めていくとのこと。働き方改革が進展している今だからこそ、こういった取り組みや考え方を積極的に取り入れる組織が増えていってほしいですよね。


著者:ノーヴィス編集部