ビースタイル ホールディングス(東京都新宿区)が運営する調査機関「しゅふJOB総研」が、2022年5月に行った「更年期症状」に関する調査結果を発表しました。

周囲の理解不足を訴える声も

 調査は、主婦層を中心とする就労志向の女性を対象に、インターネットリサーチで実施。590人から回答を得たものです。

 まず、「更年期症状を自覚したことがあるか」と聞いたところ、「ある」と回答した人は59.2%でした。年代別比較では、30代が13.9%、40代が42.5%、50代以上が72.0%でした。

 「更年期症状が原因で、仕事で不利な状況が生じていること」については、「ある」と答えた人が56.1%という結果に。「体調が悪いと集中力が散漫になり、ミスをしやすくなる」(50代・派遣社員)、「つらいのに生理よりも言いにくい、バカにされる、嘲笑の対象など偏見がある」(50代・パート/アルバイト)などのコメントも寄せられており、仕事へのネガティブな影響を感じている人が多いことが分かります。

 福利厚生について聞くと、「更年期特別休暇の付与」(57.1%)、「症状を和らげる薬などの購入費補助」(50.7%)などが必要だと思っている人が多いようです。一方で、「周りで困っているケースを見たことがないため、更年期対応の福利厚生までは必要ないのでは…と思う」(40代・公務員/団体職員)といった声も挙がっています。

 また、「介護休や産休育休パパ育休があるのに、更年期への理解はあまりない」(50代・派遣社員)、「男性より、若い女性の理解が得にくいと感じる」(50代・正社員)といった周囲の理解不足を訴える声や、「何人も更年期で辞めていく人を見ているので、福利厚生うんぬんよりも急な欠勤などによる職場の理解が一番大切だと思います」(40代・派遣社員)、「実は昨日付で、更年期による症状の悪化で15年働いた職場を退職しました。非常に無念で残念です」(50代)といった、退職に関する声が寄せられており、更年期症状を取り巻く女性の現状が浮かび上がっています。

 調査結果を受けて、同社は「更年期症状の存在は長く知られてきたものの、そのつらさや職場などでの影響についてはまだまだ認知が進んでいないように思う」「更年期症状を自覚している人が無理なく働ける環境を整備しつつ、更年期症状についての理解を深める活動を行うことが、職場における喫緊の課題だ」とコメントしています。