以前は、テレビや新聞などでさまざまな情報を取っていたのが、インターネットの普及によって情報を得るための選択肢が広がった。SNSなどから、誰もがいろいろな情報にアクセスすることが容易になったものの、その一方でフェイクニュースやデマが拡散され、間違った情報、知識に翻弄(ほんろう)されることも多くなっている。そんな中で、クロス・マーケティング(東京)は、全国20歳〜69歳の男女1,100人を対象に「フェイクニュースと情報に対する意識調査(2021年)」を実施。それによると、信じていた情報やニュースが後でフェイクニュースやデマとわかった経験がある人が4割もいることがわかった。

 こうしたフェイクニュースやデマについて、自分だけに止めておけばいいのだが、2割強の人が「デマと知らずに他の人に伝えた」と回答。最近のコロナ禍では、こうした間違った情報が口伝えで広がってしまう一方、中には、伝えた相手が信じないために人間関係が壊れたといった例もあるなど、社会問題にもなっている。年代別では、20代の30%がフェイクニュースやデマによる間違った情報を他の人に伝えた経験があった。

 記事やニュースなどにある匿名のコメントについて、3人に1人が読んでいるほか、書き込んだことがある人も約15%に達したが、ここでも若年層の割合が高い。ただ、全体のうち半数が匿名のコメントには偏った意見が多いと感じており、冷静に読んでいる人も少なくないようだ。

 一方、「タイトルと本文の内容が一致していない記事やニュースを見た」経験がある人は6割強、一目見てフェイクニュースと疑える記事やニュースをみた人も6割近くいるという。そうした中で、信頼できる情報源としては「NHK」と「大手新聞社」の記事・ニュースを挙げる人が多い。