時代は少しずつだが進んでいる。10月1日から出生時育児休業、いわゆる“産後パパ育休”が施行されるのを前に実施した「Z世代の仕事と育児に関する意識調査」(ビッグローブ・東京)によると、Z世代の8割が「男性も育休を取得すべき」としている。一方で、やはり8割の人が「職場の理解」を最も大きな不安事項に挙げている。

 全国の18〜25歳までの500人を対象に、8月19〜23日にネットでアンケート調査。子どもがいない男女468人のうち6割は、将来子どもが生まれても仕事を続けたいと考えている。「男性も育休を取得すべき」というZ世代は8割弱だ。仕事観についての質問では、7割が「仕事よりも大切なものがある」と考える一方で、過半数が「他人からの評価が気になる」としており、「男性の育休に対し、職場の理解が不安」と考える人が多いのもうなずける。

 女性も出産後の職場復帰で、長いブランクをどう埋めるか、現場の状況へのキャッチアップは常に課題になっているから、その点は同じかもしれない。もっとも、コロナ禍で進んだテレワークで柔軟な働き方の可能性が広がる一方で、食費から光熱費まで値上がりが続く現状に、教育費まで考えると、そもそも子どもを持つことをちゅうちょする気持ちも理解できる。根本的な政策に加えて、多様な支援が必要な分野だ。