Appleは、同社製品全体に用いられる再生素材の割合が増加したと発表。2021年に出荷した製品に含まれるアルミニウムのうち59%が再生素材由来となり、多くの製品は筐体に100%再生アルミニウムを使用しているという。

また、2021年にApple製品に使用された全素材のうち、再生素材はおよそ20%を占めており、再生素材の使用量がこれまでで最も多くなったとのこと。再生タングステン、再生希土類元素、再生コバルトの使用量は2倍以上となり、初めて認定取得済みの再生金も導入された。

認定取得済みの再生希土類元素の割合は45%となり、Appleが再生希土類元素を導入して以来の大幅増加を達成。また認定取得済みの再生スズは全体の30%を占め、新しいiPhone、iPad、AirPods、Macのデバイスはすべて、メインロジックボードのはんだ付けに100%使用している。

認定取得済みの再生コバルトの使用量は13%で、これはiPhoneのバッテリーに使用されている。なお、同バッテリーはAppleのリサイクルロボットDaisyによって分解して市場に戻すことができるという。

そして新たに導入された認定取得済みの再生金は、iPhone 13とiPhone 13 Proのメインロジックボードのメッキおよび前面のカメラと背面のカメラのワイヤーに使用。Appleでは業界トップレベルのトレーサビリティを導入し、再生素材だけの金のサプライチェーンを構築しており、今後さらなる再生金の割合向上を目指しているという。

また、同社は2025年までにパッケージからプラスチックをなくすことを目標に掲げており、2021年においてパッケージでのプラスチックの使用はわずか4%にとどめている。また2015年から現在まで、75%もの削減を実現している。

さらに最新のリサイクル装置「Taz」を活用。これはテキサス州オースティンにある素材再生研究所での研究開発から生まれたもので、大量の電子機器の中から貴重な素材をより多く回収できるよう設計されている。

具体的には破砕機に似た新しいテクノロジーを用いてオーディオモジュールから磁石を分離し、より多くの希土類元素を回収する。たとえば分解したiPhoneの部品1トンからは、通常2,000トンの鉱石から採れる量に相当する金と銅を回収可能とし、素材の回収率を向上させることで採鉱量の削減につながるとしている。

ほかにも、貴重な希土類磁石、タングステン、鋼鉄の回収を行うロボット「Dave」の使用や、特許取得済みのiPhone分解ロボット「Daisy」では、能力を拡大して23のiPhoneモデルを分解できるようにしたほか、それらの特許を他の企業や研究機関に無料でライセンス供与している。

また、製品自体の設計を再利用可能なものとすることで製品寿命を伸ばし、将来の採鉱の必要性の減少を図っていると説明。最終的に、製品に再生可能またはリサイクル可能な素材のみを使用することを目指しているという。

Apple Payの利用により世界自然保護基金(WWF)を支援する仕組みも導入。本日より4月22日までの期間、Appleオンラインストア、Apple Store App、および直営店のApple Storeにて、Apple Payを使用して製品購入すると、支払い1回につき1ドルをWWFに寄付する。

そのほか、4月22日のアースデイに向けて、マップなど各種アプリケーションや、Apple Watchなどを通じて、ユーザーが地球環境に関する情報や問題を学ぶことができる機能展開も行っている。

同社はこれらのリサイクルに関するイノベーションへの取り組みやクリーンエネルギーについて、2022年進捗報告書にて詳細を公開。収益を33%成長させつつも排出量は増加を抑えて横ばいを保っているとし、2020年よりグローバル事業においてカーボンニュートラルを達成。

また2018年以降のオフィスや店舗、データセンターの電力については、100%再生可能エネルギーを活用しているという。製品の製造現場においても再生可能電力をの使用増加を推進している。