例年、新年が明けた1月初め、米国ラスベガスは世界最大のIT家電ショー「CES」の熱気に包まれる。今年の「CES 2020」の会期は1月7日〜10日の4日間。総面積290万平方フィートの会場に4,400社が出展し、20万人近くの来場者で賑わった。

なかでも伸長著しいのがオートモーティブの分野だ。CESと言えばかつては「コンシューマ・エレクトロニクス・ショー」の略称であったわけだが、会場に行けばそんな時代の面影はほとんど見当たらない。まさにCESは新たな時代に向けて大きく変貌を遂げていたのだ。

■狼煙をいち早く上げたのはトヨタ

そんななかでスタートしたCES 2020。その狼煙をいち早く上げたのはトヨタだった。トヨタは今年のCESで「Toyota Woven City」というコネクテッドシティ構想を立ち上げたのだ。それは単にクルマだけでなく、それとつながる街や人々とがすべてネットワークでつながり、クラウドAIによって管理される街作りをトヨタ自身が始めるというのだ。これには世界中が驚いた。これまで政府や自治体が同様な構想を進めることがあっても、一企業がここまで具体的な構想を提示することはなかったからだ。

このプロジェクトでは、人々が生活を送るリアルな環境の下で、自動運転をはじめ、モビリティ・アズ・ア・サービス(MaaS)、パーソナルモビリティ、ロボット、スマートホーム技術、人工知能(AI)技術などの導入や検証が行える実証都市のスタイルとしている。つまり、この街は新たな価値やビジネスモデルを生み出し続けられることを最大の目的としてるのだ。

建設地も2020年末に閉鎖予定のトヨタ自動車東日本の東富士工場(静岡県裾野市)跡地を利用すると決まっており、2021年初頭より着工される予定。初期はトヨタの従業員やプロジェクトの関係者をはじめ、2,000名程度の住民が暮らすことを想定し、将来的には175エーカー(約70万8000平方メートル)の規模で街づくりを進める。折しも2020年は5Gの本格商用化がスタートする年。コネクテッドによって実現する未来の街がトヨタの手によって具体化するのだ。

■世界をアッと言わせたソニー「VISION-S」

もう一つ、世界をアッと言わせたのがソニーが試作した電気自動車(EV)「VISION-S」だ。この試作車では、ソニーが自動車などモビリティ分野での新たな取り組みを、わかりやすく捉えられるようにすることを目的としている。その核となるのがイメージセンサーで、この試作車にはそれを含む計33個のセンサーを搭載。車内外の人や物体を検知・認識し、高度な運転支援を実現する。ソニーならではの仕様として、フロントシート前方には横長の大型ディスプレーを搭載し、タッチ操作や音声認識による直観的な操作で様々なエンタテインメント系コンテンツを視聴できるものとした。

この試作車を完成させるにあたっては大手自動車部品メーカーであるマグナ・インターナショナルが関わっているが、車両デザインなど多くの部分でソニーがAV機器を通して積み上げてきたノウハウが活かされているという。世間からは「ソニーがEVを発売するのか?」との声も多く聞かれたが、ソニーによれば、この試作車を2020年中にも公道で走行実験する予定にしているものの市販する予定はないという。つまり、この試作車はあくまでソニー自身が持つ自動車関連技術を内外にアピールするたショーケースとして展開するために完成したものなのだ。

アマゾンが、自動車メーカーが軒を連ねるノースホールにブースを構えたことも大きな話題を呼んだ。すでにアマゾンが提供するAlexaは、「クルマのためのサービス」としてクルマと家やインフラとつなぐAIプラットフォームにまで大きく育ちつつある。ノースホール入口にはAlexaをインストールしたランボルギーニを展示。ブース内ではキャデラック「CT5」を使ってドライバーがAlexaと対話しながら目的地の検索したり、自宅のスマート家電機器を遠隔操作、さらには給油代金をAmazon Payで支払うデモを行った。

なかでも人気を呼んでいたのは、ブース内に出展した「Rivian」のEVピックアップトラックだ。4つのモーターで駆動力を高めただけでなく、左右別々にタイヤを回転させることで急ターンも可能にするなど、想像以上のパフォーマンスも発揮するという。アマゾンではこの車両を配送用として約10万台を発注したことも注目点だ。また、ネットで自動車の購入検討や相談、購入までを一貫して行なうシステムも展示。ここは買いたいクルマのカラーリングや仕様を自在にスマホ内で変更し、様々なシチュエーションで走らせて見ることもできる、購買意欲につながるソリューションとして紹介した。

■5Gの商用化は自動運転につながるゲートウェイ

2020年は5Gがいよいよ商用化を本格化させる年でもある。これによって自動運転を目指すオートモーティブでは様々なメリットがもたらされる。5Gでは通信のキャパシティが強化され、大容量のデータが高速かつ遅延なく送受信できるようになるからだ。特に5Gが実現する「多接続」は走行中の数多くの車両に必要な情報を適切に伝えられるようになり、たとえば道路上の障害物やアクシデントの発生をいち早く伝えて安全な走行につなげられる。5Gの商用化は自動運転につながるゲートウェイでもあるわけだ。

そのなかで、米国の大手半導体メーカーであるクアルコムは、これまでスマホやタブレットなどモバイル端末向けに提供してきたSoC「Snapdragon」シリーズを、自動運転をはじめとするADAS(先進運転支援システム)向けのプラットフォームに仕立てた「Qualcomm Snapdragon Ride Platform」を発表。これによって、クアルコムが推進するセルラーV2Xの無線技術や、ドライバーへのインターフェイス(HMI)を支援するデジタルコックピットへの応用も可能となる。Snapdragonを搭載するスマホのようなクルマが街を走るのも間近なのかもしれない。

自動運転の実現に欠かせないセンサーとして各社が開発を急いでいるのが3D-LiDARだ。パイオニアの子会社であるパイオニアスマートセンシングイノベーションズ(PSSI)は、500mもの遠距離計測を可能とした次世代3D-LiDARセンサーを開発し、そのモックアップを出展した。この次世代遠距離モデルを加えることで、セキュリティ、交通監視用途、路側センサーのモニタリング用途、自動運転車両における遠距離計測など、さまざまなニーズに対応できる。さらに同社は乗用車などへ後付けできる「3D空間データ収集LiDAR kit」を出展して注目を浴びた。

また、長距離LiDARは世界最大の自動車部品メーカーであるボッシュも出展した。発表されたLiDARはすべて今後の主流になると見られる、耐久性に優れ、量産性が高いソリッドステート型。ソニーがVISION-Sの発表を通したLiDARもこのカテゴリーの製品だ。ライバル同士の競争も激しさを増しており、これまで価格面を主な理由に搭載が遅れていたLiDARが一気に普及する可能性が出てきた。

■“空飛ぶタクシー”の実現に向けた動きが相次ぐ

未来の交通サービスも注目のテーマとなる中で、“空飛ぶタクシー”の実現に向けた動きが「CES 2020」で相次いだ。新しいコンセプトモデルを発表した大手ヘリコプターメーカーであるベルや、自動車メーカーとして初めて参入したヒュンダイが、揃って都市のモビリティとして新たなエコシステムを構築しようする動きを見せたのだ。その核となるのが電動垂直離着陸(eVTOL)機である。

ベルは完全電動のコンセプトモデル「Nexus 4EX」を発表。合わせて単に機材を開発するだけでなく、スマートシティのエコシステムの一部として、その運行管理システムやメンテナンスなども提供することで、実際の運用する設計図を具体化した。一方のヒュンダイは、自動車メーカーならではの圧倒的な大量生産で強みをハックすることをアピール。発表した機体もUberが率いる空飛ぶタクシーの実現化に向けたプロジェクト「Uber Elevate」との共同開発によって生まれたものだ。

CES 2020の終了後である1月15日には、トヨタもeVTOLの開発を進めるJoby Aviationに3.94億ドルを出資して、空のモビリティ事業に本格参入することを発表。都市部の渋滞や環境負荷の低減、過疎地域の輸送手段として早期実現を目指す考えを表明した。少し前までベンチャー企業が手掛ける夢物語としてだけ語られていた世界だったが、これら大手メーカーの参入により、いよいよ現実性を帯びてきたと言っていいのかもしれない。