近年の「城巡りブーム」は、自治体にとって観光客誘致の大チャンスだ。現地を訪れた記念となる「御城印」の販売など、様々なビジネスが展開され、自治体は地元活性化のために“シンボル”をフル活用したい。そうしたなか、城跡の復元を巡る“ルール”が大きく変わろうとしている。

 緊急事態宣言下にあった4月17日、文化庁の文化審議会文化財分科会は「史跡等における歴史的建造物の復元等に関する基準」を決定した。文化庁文化資源活用課が説明する。

「2017年の文化審議会において、全国各地で天守を再建したいという話が持ち上がっていることを受け、歴史的資料に基づく『復元』とは別に、『復元的整備』を認めることを検討すべきとの答申が出た。それを受けて議論を重ね、今回、新基準の策定に至りました。

『復元的整備』は、調査を尽くしても歴史的資料が見つからなかった場合、不明確な部分を来訪客に明示することなどを条件に、再建を認めるものです。基準が明確にあるわけではなく、個別の案件ごとに専門の先生方に認めるかの判断をしていただくことになる」

 かつては城があったが、石垣などしか残されていない城跡は全国に数多くある。NHK大河ドラマ『麒麟がくる』に登場した明智光秀の叔父・光安(西村まさ彦)が守り抜こうとした「明智城」も、現在は曲輪や土塁などの遺構が残るのみだ。

 だが、新基準によって“復興ブーム”が再来し、残された石垣などの上に、次々と史料に基づかない建造物ができることを懸念する声もあがる。

「たとえば萩城(山口)は、かつて5階建ての白壁総塗りの天守があったが、1874年に取り壊され、現在は『扇の勾配』と呼ばれる独特のカーブを持つ天守台の石垣が残るのみです。ただ、その石垣に歴史的価値があるとして世界遺産(萩城下町)にも登録されている。

 天守の史料としては外観の写真が2〜3枚あるだけで、図面はない。これまでの基準なら復元できなかったが、新基準のもとでは世界遺産の石垣の上に空想の産物を建てられることになってしまうのではないか」(関西在住の郷土史家)

 コアなファンからも、心配の声がある。定年退職後は城巡りが趣味だという60代男性はこう話す。

「石垣といっても、自然の石をそのまま積み上げた『野面積(のづらづみ)』、ある程度加工した石を積む『打込接(うちこみはぎ)』、均等な大きさに整形した石を使う『切込接(きりこみはぎ)』など加工の違いがあるし、積み方にも色んな種類がある。石垣を見れば積まれた年代がわかるし、『扇の勾配』などの独特の積み方、石材の大きさや高さで時代背景や大名の威勢もわかる。どういった経緯で天守が失われたのかを調べてみたり、当時の石垣だけが残っているほうが、その城の歴史を楽しめると思うのですが……」

 1991年に国が城の天守などを復原する際の基準が設けられるまでは、史料がないのに、観光客目当てで、そもそもかつて天守があったのか不明であるにもかかわらず建てられたものも全国に50以上ある。かつてのように安易な復元が行われてしまうおそれはないのか。

建造後に図面が見つかったら?

 文化庁の担当者は「石垣が保護されるかといった点はきちんとチェックする。1991年以前のようなルーズな状態にはならない」と説明する。ただ、「復元的整備」を認めるかの判断は専門家が担う。

 文化審議会専門委員などを務めてきた中川理・京都工芸繊維大学教授(建築史)に話を聞いた。

「今回の新基準は文化財を“保存”するだけでなく、“新しくつくる”という方向に踏み出したもの。これまでの文化財行政にはなかった画期的なものだと思います。

 ただし、個別の事業ごとに注意は必要です。たとえばすでに具体化している名古屋城(愛知)の木造天守の復元計画は残された精緻な図面に基づくものですが、これから出てくる他の事業は正確な史料が残っていないケースがほとんどのはず。新基準は史料が十分でない場合、多角的に検証して再現するとしますが、行政が観光誘致の目的を優先して、歴史的証拠に基づかない“なんちゃって天守閣”にお墨付きを与えることがないよう、慎重さが求められます」

 当然、各自治体は復元に前のめりになる。名古屋城以外にもすでに再建計画は数多くある。

「高松城(香川)はかつて海に面して建つ四国最大の天守だったが、1884年に老朽化のために解体された。市は再建に向けて発掘調査などを行なってきたが、内部の設計図が見つかっておらず、懸賞をつけてまで情報を集めようとしてきた。CGの復元画像を載せたパンフレットを作るなど、再建は市をあげての悲願だっただけに、新基準は朗報だ」(地元紙記者)

 これから『麒麟がくる』に登場するはずの安土城(滋賀)も同様だ。信長が琵琶湖東岸に壮麗な天守を建てたが、本能寺の変のあとの動乱で焼失。石垣だけが残されているが、昨年1月、三日月大造・滋賀県知事が会見で復元構想を口にしていた。

「これまでは詳しい史料がなくて頓挫していたが、基準が緩和されるなら実現への期待が高まる」(地元財界関係者)

 全国各地に動きが広がり、「令和の天守建造ラッシュ」を予感させる。千田嘉博・奈良大教授(城郭考古学)はこういう。

「高松市などは長年にわたって石垣の調査や修理を行なっており、写真も見つけ出した。設計図がないので2階、3階の柱位置が完全に確定できないが、実物に限りなく近いものができると考えられる。こうした熱心な取り組みが『復元的整備』で実現するのは歓迎すべきことだと思います。

 ただ、文化庁の舵取りは難しい。ハードルを下げ過ぎると再建された天守の価値が下がるし、逆にあまりに厳しいと新基準の意味がなくなる。図面がない状態で天守を建てた後に、設計図が発見される可能性などにも留意する必要があります」

 かつての姿と全く違う“砂上の楼閣”ばかりでは、何の意味もないのだ。

※週刊ポスト2020年9月18・25日号