高齢化の進展とともに「多剤処方」が社会問題となっている。1レセプト(診療報酬明細書)あたりの平均使用薬剤数は直近のデータで3.7種類(院外処方)だが、75歳以上では、5種類以上処方された人が40.7%に上る(2020年6月、厚生労働省「社会医療診療行為別統計」)。しかし、色々な薬を併用するのは注意が必要だ。

「患者さんが持参した処方箋を端末に打ち込む際、あれっ? と思うことがよくあります。特に複数の薬が処方された患者さんの場合、薬局で患者さんが薬を手にする直前の段階で『併用禁忌』や『併用注意』の飲み合わせが判明するケースは決して珍しくない。

 これはその場で薬について1つずつ調べるというより、端末画面に出るアラートで気付くことができます。同じような警告は医師が用いる電子カルテでも表示されるはずですが……」

 そう語るのは、銀座薬局代表薬剤師の長澤育弘氏。病院薬剤師としての勤務経験もあり、これまで医師による「危ない処方」を目の当たりにしてきた。

 加齢により代謝機能が落ちる高齢者ほど、多剤処方による健康被害について注意しなければならないはずだ。だが、現実は逆で、持病などで病院通いが増える高齢者ほど多剤処方が行なわれ、リスクに晒されている。

 多剤処方の原因としては、医師の「漫然処方」や、その危険性に対する「知識不足」、複数の医療機関にまたがる処方薬の情報が患者と医師間で共有されない「コミュニケーション不足」などが指摘されている。

 そのようにして発生する多剤処方は様々な問題を引き起こす。とりわけ深刻なのが、新たに病気を引き起こしたり、悪化させたりする「危険な飲み合わせ」があることだ。

 製薬会社の添付文書(薬の使用上の注意や用法・用量、服用した際の効能、副作用などを記載した書面)には、「併用禁忌(併用しないこと)」、「併用注意(併用に注意すること)」の薬剤がそれぞれ書かれている。

 これまで『週刊ポスト』では、日本病院薬剤師会が取りまとめた多剤服用への対応事例集などをもとに、「併用注意」の組み合わせが処方されたケースが多数ある現実について報じた。

 一方、「併用禁忌」となると、命にかかわる重篤な症状を起こすことがある。そもそも両者の違いは何か。内科医の谷本哲也氏(ナビタスクリニック川崎)が解説する。

「併用注意とは、相互作用による代謝への影響で血中濃度が変化するなどして、軽い副作用が増えたり、有効性が下がったりする可能性がある薬の組み合わせを明示したものです。医師の責任において併用しても良いが、その場合は注意を要するというもの。

 一方、併用禁忌は命の危険があり入院治療が必要となるなど重度の副作用が出る可能性がある薬の組み合わせのことです。併用で必ず弊害が起こるわけではありませんが、避けることがベストです」

 そうした危険な組み合わせであれば、冒頭で長澤氏が言うように、医師が処方薬を選択する際に電子カルテ上で警告表示があるはずだ。にもかかわらず、実際に「併用禁忌」の処方が行なわれている現実がある。

「医師や薬剤師が見落としていることが一番の理由です。実は薬の種類が5〜6種類になると、端末画面には『併用注意』の警告が常に出ているのが普通です。そこで『併用禁忌』が見分けられなかったケースは容易に想像できます。それでも、『注意』と『禁忌』では大きな差がある。ほとんどが医師の“うっかりミス”だと考えられます」(長澤氏)

※週刊ポスト2021年10月15・22日号