薬の副作用に関する研究が今、世界中で進められているが、特に注目を集めているのが、薬とがんの因果関係だ。未解明だったその関係性が、最新研究で少しずつ明らかになりつつある。

 ある刺激が原因で正常な細胞が「がん細胞」に変異する──簡潔に言えば、これががんの発生メカニズムだ。

「肝がん」なら肝炎による炎症、「皮膚がん」なら紫外線と原因は様々だが、「細胞をがん化する刺激」のなかには、病気を治療するはずの「薬」も含まれてしまう。

「薬の成分が正常細胞を変化させたり、免疫システムを抑えこんだりすることで身体のバランスが崩れてがんが生じるリスクがあります」(医療経済ジャーナリストの室井一辰氏)

 病気を治す手段として患者が望みをかける薬が、かえってがんという大病を招く可能性があることを提起したのは、医療界の最高権威、世界保健機関(WHO)だった。

「WHOは2015年、“がんの原因となる116の要因”というリストを発表しました。『喫煙』や『飲酒』と並んでベーコンなどの加工肉に発がん性があるとして話題になりましたが、医学界に衝撃を与えたのは、それよりも『抗がん剤』や『免疫抑制剤』、『ホルモン剤』といった薬剤が含まれていたことです。

 たとえば抗がん剤は、がん細胞への攻撃力が強い反面、それ以外の細胞も損傷するため、発がんの要因となることが明らかになりました。

 このWHOレポートを始めとして、これまではエビデンスに乏しかった薬とがんの因果関係が徐々に明らかになり、2000年以降、世界各国でこのテーマを研究した論文が増えています」(室井氏)

◆がんにも効く糖尿病薬

 がんと薬の因果関係に一躍注目が集まったのが、糖尿病治療薬の「ピオグリタゾン」(商品名「アクトス」、製造販売・武田薬品)をめぐる一連の騒動だった。2007年に世界で3962億円を売り上げたアクトスだが、2011年6月にフランス医薬品安全庁が発表した「CNAMTS研究」によれば、糖尿病患者約150万人を調査したところ、非服用患者に比べて服用患者は膀胱がんリスクが約1.2倍になると判明、論争が巻き起こった。

 フランスでは一時回収となり、フランス以外の欧州や米国では添付文書の改訂となった。日本でも厚労省を中心とした議論の末、アクトスの医薬品添付文書には、

〈本剤を投与された患者で膀胱癌の発生リスクが増加する可能性が完全には否定できない〉として〈膀胱癌治療中の患者には投与を避けること〉

 と注意書きを追加した。武田薬品コーポレートコミュニケーション部がこう話す。

「その後行なわれた大規模調査では、アクトスと膀胱がんとの関係を否定する論文も出ており、当社はアクトスが患者様に利益のある有効な薬であると確信しています。そのうえで、責任のある対応をしました」

 こうした研究が新たながん治療の可能性を見出すという点も注目されている。薬とがんの因果関係の研究は、発がん性に関してだけ行なわれているわけではない。がん治療薬以外の薬ががん抑制効果を持つケースがあることも研究で判明しつつある。

 糖尿病治療薬のメトホルミンに関して、2015年に岡山大学の研究グループが、「メトホルミンを長期服用した患者は、それ以外の薬剤を服用した患者に比べてがん罹患率、がん死亡率が低く、従来のがん治療法と組み合わせれば治療効果のさらなる改善につながる可能性がある」と発表した。

「既存薬を全く別の疾患の薬として利用する『ドラッグ・リポジショニング』と呼ばれるもので、ED薬のシルデナフィル(商品名『バイアグラ』)がもとは狭心症の治療薬として開発されたのが、勃起促進の作用が認められED薬として発売されたのが好例です。今後研究が進めば、既存薬のがん抑制効果ががん治療の新しい選択肢となっていくのではないでしょうか」(前出・室井氏)

 研究機関と製薬会社のさらなる連携と情報公開は、がん治療とがん予防の双方を大きく前進させる。それは患者にとっても医学界にとっても製薬会社にとっても大きなメリットをもたらす。

※週刊ポスト2017年8月11日号