PRESIDENT Online 掲載

百貨店最大手の三越伊勢丹ホールディングスが業績低迷に苦しんでいる。実店舗とネット通販の融合に活路を求めるが見通しは厳しい。「脱百貨店」を打ち出すライバル企業は市場からの評価も高く、時価総額ではJ.フロントに抜かれたままだ。名門百貨店はこれからどうなるのか――。

■「ネット通販強化」で名門復活できるか

三越伊勢丹ホールディングス(HD)が苦しんでいる。当面の再建策としては、不採算店補の閉鎖、希望退職者の募集をはじめた。さらに成長戦略としてネット通販と実店舗との融合を打ち出した。しかし、 現在の百貨店事業は“絶滅危惧種”ともいえる状況にあり、あくまで小売りにこだわる姿には名門復活への険しい道のりだけが映る。

「最大の資産は400万人の顧客基盤。ITを活用し顧客との接点を強化する」――。大西洋前社長の突然の辞任を受け、昨年4月に就任した杉江俊彦社長は、新体制下で初めて策定した中期経営計画を発表した11月7日の記者会見で、本業の再生を強調した。中期計画の主軸に据えたのは約4000社の取引先に参加を促し、今年4月をめどに新たに立ち上げる「三越伊勢丹」ブランドのネット通販と実店舗との融合だ。三越伊勢丹の「のれん」という強みをデジタル化し、百貨店の“王道”で復活をかけるシナリオだ。

しかし、再起をかけた道のりは険しい。中期計画で掲げた2020年度の営業利益目標350億円は、大西前社長が掲げた500億円の目標を大きく下回る。しかも、17年度見通しの180億円からの積み増し分は不採算事業の整理・人員削減をはじめとする合理化効果に頼り、ネット通販による「稼ぐ力」は織り込んでいない。まずは「構造改革に専念する」(杉江社長)と、控え目な目標とせざるを得ない事情も垣間みえる。

実際、12月21日に明らかになった17年度の希望退職制度の応募者は173人となり、前年度の60人弱から3倍近くに跳ね上がった。中期計画で中核事業会社の三越伊勢丹で部長級の希望退職者の対象を50歳から48歳に引き下げ、退職金も最大5000万円に加算した制度改定の効果が表れた格好だ。それでも、想定している水準は3年間で800〜1200人で、達成にはほど遠い。今年3月に伊勢丹松戸店(千葉県松戸市)を閉店し、傘下の高級食品スーパー「クイーンズ伊勢丹」の運営会社株式の大半の売却を決めるなど矢継ぎ早に打ち出した再建策も道半ばの印象はぬぐえない。