2017年7月26日、中国のポータルサイト・今日頭条に、日本のタイヤメーカーが一斉に中国市場へ攻勢をかけていると伝える記事が掲載された。

記事によると、ヨコハマタイヤブランドの横浜ゴムは、2020年までに中国の乗用車用タイヤの年間生産能力を2016年の50%増となる1360万本にまで増産する計画だという。すでに投資した額も含めると投資額は270億円に上る。中国におけるヨコハマタイヤの7割以上が日本車に使用されているが、今後は中国地元メーカーの顧客を開拓していくという。

また、ダンロップブランドの住友ゴムは、中国湖南省にある工場に300億円を投資して生産能力を日産2万本から6万本に拡大し、最終的に日産10万本にまで増やす計画だという。住友ゴムによれば、中国では燃費の良いタイヤのニーズが拡大している。ダンロップは中国市場の10%のシェアを占めるに過ぎないが、その高いコストパフォーマンスで中産階級からの人気が高い。

さらにブリヂストンも、江蘇省無錫市の工場を拡大し、年間生産量を274万本から548万本に増やす計画だという。6月には中国市場のために開発したトラック用タイヤの新ブランド「ZONECROSS(卓陸士)」を発表、中国市場に力を入れていることが分かる。

記事は、日本の各メーカーによる攻勢で、中国のタイヤメーカーにとって圧力になっているのではないだろうかと結んでいる。(翻訳・編集/山中)