2017年10月14日、中国紙・北京晩報(電子版)は、日本で空前のネコブームが起きている背景について分析する記事を掲載した。

日本では近年、ネコを飼う人が増えている。ペットフード協会のデータによると、2012年にペットとして飼われているイヌの数は1153万匹だったが、2016年には987万匹に減少した。しかしネコの数は2012年の953万匹から2016年は984万匹に増加しており、2017年にはネコの数がイヌの数を上回ることが予想されるという。

また、日本ではネコに関する文化現象も猫ブームに拍車をかけたと記事は分析。例えば、2006年にブログで人気となった「かご猫」や、和歌山電鉄のネコの駅長「たま」、宮城県田代島に代表されるような日本各地にある「猫島」などがあるという。さらに「キャッツアイ」、「ドラえもん」、「Hello Kitty」などやのアニメやキャラクターも人気向上に一役買ったとした。

こうしたネコブームは、経済にも影響を与えているという。アベノミクスにちなんで「ネコノミクス」という言葉が使われるようになり、ペットネコ市場規模は1兆5000億円を超え、関連商品も含めると経済効果はさらに大きいと伝えた。

他にも「猫侍」、「猫忍」などの映画が人気を博し、ネコに関する小説や漫画は非常に多くあることや、夏目漱石の「吾輩は猫である」も再び人気が出ていること、ネコカフェが増えていることなど、ネコをテーマにしたビジネスが増えていると紹介した

こうしたネコブームについて、日本は戦後の全体主義や服従の精神である「犬型社会」から、より自由を求め個性を主張する「猫型社会」へと変わってきたことを示しているとの見方があると記事は指摘した。

また、経済の衰退で国民の生活はストレスが大きくなり、心の平安と慰めを求めるようになり、ネコと一緒に生活することを選ぶ人が増えたとの意見や、高齢化や1人暮らしが増えたことでイヌの散歩をする余力がなく、経済的にもイヌより費用のかからないネコを飼う人が増えたのではないかとの見方があると伝えた。(翻訳・編集/山中)