2017年8月3日、米調査機関ピュー・リサーチ・センターの最新の世論調査で、ドイツ、日本、韓国の人々は米国を伝統的な敵国の中国やロシアと同様に「大きな脅威」とみなしていることが分かった。露通信社スプートニクが伝えた。

ピュー・リサーチ・センターが今年5月に世界30カ国で行った世論調査によると、「米国の国力と影響力」を自国に対する主な脅威として挙げた人の割合は2013年の25%から38%にまで増えている。

2013年から17年までの間に「米国の国力と影響力」を自国に対する主な脅威として挙げた人の割合が最も増えたのはスペインで、17%から59%へと42ポイント増加した。チリ(23%から57%へと34ポイント増)、トルコ(44%から72%へと28ポイント増)、ガーナ(11%から39%へと28ポイント増)も大きく増えている。

ピュー・リサーチ・センターのアナリストは「世界の多くの国で、米国の脅威に対する懸念は、中国やロシアに対する懸念に匹敵する。世界各国の約3分の1が中国やロシアを主要な脅威とみなしている」と述べた。

トランプ米大統領が不評なドイツでは、米国を主な脅威とみなす人の割合は2013年の19%から35%に増えている。ロシアを主な脅威とみなす人の割合は33%だった。

日本でも米国を主な脅威とみなす人の割合は2013年の49%から62%に増えている。回答者の64%は中国を主な脅威とみなしている。

韓国では70%が米国を、83%が中国を主な脅威とみなしている。(翻訳・編集/柳川)