2017年8月10日、台湾メディアの中国時報が、高齢化に伴い日本でがんによる死亡者数が増加していると伝える記事を掲載した。

国立がん研究センターが公表した調査結果によると、年齢が高くなるにつれてがんを患う確率が高くなり、日本では高齢化が進んでいるため、がんによる死亡者数が増加しているという。

国立がん研究センターが、2012年から2015年まで、がん医療を提供する427施設の患者情報について調査を行った。その結果、がん患者の高齢化が年々顕著になっていることが明らかになり、2015年には約70万人の患者の平均年齢が68.5歳となった。そのうち、75歳以上の人が占める割合が36.5%だった。

また、40歳から64歳までのがん患者のうち、6割から8割が手術のほか薬物治療を受けることを選択するが、85歳以上では標準的な治療を受ける人の割合が1割以下となり、75歳以上で薬物治療を受けない人の割合も増えてきている。

調査によれば、早期胃がんの場合、痛み止め以外の治療を受けない人の割合が、75歳から84歳まででは5.9%、85歳以上では19.7%となったが、これは、高齢者の体の負担を考慮して治療法を決定しているためで、患者数の多い大腸がんや肝臓がんでも同様の傾向が見られた。乳がんと前立腺がんでは患者の年齢が高くても薬物治療を選択する傾向が高いという。

がんによる死亡者数は、高齢化に伴って上昇しており、2015年は30年前の約2倍となる37万人だった。そのうち65歳以上が85%を占め、なかでも75歳以上は59%を占めた。

国立がん研究センターは、日本では多くの病院で医者が経験に基づいて治療方法を判断しているが、医学的根拠に乏しく、高齢患者に合った治療方針を早く確立すべきだとしている。

また、2008年にがんと診断された人の5年後生存率は65.2%で、1年前と比べてわずかに上昇した。(翻訳・編集/山中)