2020年1月30日、韓国・聯合ニュースによると、韓国の広報活動をする誠信女子大学の徐敬徳(ソ・ギョンドク)教授が「東京五輪の開幕が半年後に迫った日本の東京都内と有名観光地は旭日旗商品であふれている」と懸念を示した。

記事によると、徐教授は先週、銀座、原宿、渋谷、浅草、靖国神社など東京の有名観光地を訪れ、至る所で旭日旗デザインの商品が販売されているのを目撃した。特に、多くの外国人観光客が訪れる靖国神社内の店では以前より多くの旭日旗関連商品が売られていると感じたという。

徐教授は「旭日旗関連商品を購入した外国人観光客の多くが、戦犯旗であることを知らなかったとの反応を見せた」とし、「東京五輪の開幕までに全世界を対象に『旭日旗=戦犯旗』であることを知らせる映像を配布する予定」との考えを示したという。

これに韓国のネットユーザーからは「素晴らしい努力」「映像が広まるよう協力する」「やっぱり日本製品不買運動を続けるべきだな」「反省しない国には行かない。私たちも徹底しよう」など応援の声が上がっている。

また「隣国に配慮できない国に五輪を開催する資格があるの?」「世界の人たちはナチスの旗には敏感に反応するのに、なぜ旭日旗デザインは平気で身に着けるのだろう?」「それでも日本旅行に行く韓国人たちは一体何を考えているのか」などと指摘する声も。

一方で「東京に行った時、一度も見かけなかったよ?」「韓国人だけが『また戦争が起きる』と大げさに騒ぎ立てている」「韓国で売っているなら問題だけど、日本で売るのは自由。どうしようもない」などの反応も見られた。(翻訳・編集/堂本)