中国紙・北京日報は18日、「高速鉄道は時代後れとこき下ろす?アメリカンドリームはなぜ笑い話になったのか」と題する記事を掲載した。

記事は、米シンクタンクのケイトー研究所がこのほど、「飛行機よりも遅く、自動車よりも不便で、しかも両者よりも高い」として、高速鉄道を「後れた技術」とこき下ろす文章を発表したと説明。一方で、「こうした発信はすぐに海外のSNSで嘲笑された」とし、中国の高速鉄道網の成功を例に挙げ「どうりで米国はますます後れるわけだ」「中国は無駄なことに時間を浪費したりはしないさ」といった声が上がったと伝えた。

さらに、米ブルームバーグも「米国は対中『スプートニク・モーメント』を必要としている」と題する文章を発表し、米国は中国のインフラ建設の成果を「全力で追いかけるべきだ」と提案したことを紹介した。

「スプートニク・モーメント」とは、1957年にソ連が人工衛星の打ち上げに成功した後、米国に漂った緊張感のことを指す。当時のアイゼンハワー政権は米航空宇宙局(NASA)を設立し、科学技術への大規模な投資計画を開始した。同文章の著者アンドリュー・ブラウン氏は、こうした動きこそが、世界一の強国としての米国のあるべき姿だとしているが、「現状では競争よりも中国への不満の方がはるかに大きい」と指摘しているという。

記事は、「実は米国人の『高速鉄道の夢』も一日や二日ではない」とし、オバマ政権時代に「1950年代の州間高速道路工事以来、最大のインフラ投資計画」として米大陸横断高速鉄道計画を打ち出したものの政争の中でプロジェクトが進まず、「脱オバマ」路線のトランプ政権になってからは自然と「置き去り」にされたと説明した。また、バイデン政権になってからインフラ計画が再び持ち上がったが、議会の腰は相変わらず重く、10年以上たった今でも「米国人の『高速鉄道の夢』はまだ遠いままだ」と論じた。

その上で、「政争や内部摩擦によって、高速鉄道の夢を含む米国の夢はすべて世界の笑い話になった。世界の人々に米国式政治制度の深刻な弊害をはっきりと示したのである」と主張。一方で中国について「この10年余りで高速鉄道は人々のライフスタイルとなった。鉄道網はますます広がり、ニュータウンが建設された」とし、「かつて中国の高速鉄道戦略を疑ったり、嘲笑したりしていた西側メディアでさえ認めざるを得なくなった」と自賛した。

さらに、「高速鉄道を例に、一つの制度モデルの対比が表れている。人民のためにという初心を持ち、わが国はあらゆる困難を排し、内部摩擦を取り除き、限られた時間に資源を集中的に投じてきた」とした上で、最近、記録的な寒波によって米テキサス州で360万世帯余りが停電に見舞われたことに言及。「建設できない高速鉄道から、耐えられない寒波に至るまで、米国人が本当に反省しなければならないのは、中国に対する『スプートニク・モーメント』(緊張感)ではなく、自分自身に対する『スプートニク・モーメント』(緊張感)なのかもしれない」と結んだ。(翻訳・編集/北田)