中国紙・環球時報はこのほど、日本がF-35ステルス戦闘機の維持費用を負担しきれず、購入計画を見直さざるを得ない可能性があると報じた。

記事は、日本が6月にコストを負担しきれないことを理由にF-15J戦闘機へのAGM-158C遠距離対艦ミサイル搭載を断念したのに続き、F-35戦闘機の維持費用が防衛省の許容範囲を大きく超える可能性があると日本メディアが報じたことを伝えた。

また、日本メディアの報道として、米下院が9月下旬に可決した2022会計年度国防授権法の中で、国防総省にF-35の維持コスト削減プランを出すよう求めるとともに、目標が達成できなければ新たな売却契約をストップしなければならないと忠告したと紹介。米政府監査院が7月に発表した報告で、F-35の修理や部品調達における民間企業への依存が大きく、コストが増加し続けており、F-35Aの運用コストが少なくとも780万米ドル(約8億8000万円)と、予算に比べて370万ドル(約4億2000万円)多くなっていることが明らかにされたとしている。

さらに、山口県の米軍岩国基地や米国内の10か所に配備されているF-35部隊では、交換部品の不足や頻繁なエンジン修理がしばしば発生しており、稼働率が目標より大幅に低くなっていることも分かったと伝えた。

記事は、航空自衛隊が今後F-35戦闘機を計147機導入する見込みであるとした上で、F-35の維持費用が予算の許容範囲を大幅に上回り、出動率が低い状況が続いていることからコストパフォーマンスに対する疑問が出ており、改造した護衛艦「いずも」の艦載機としてF-35Bを導入する予定であることを考えると、F-35の購入計画に変更が生じれば、自衛隊の損失はより大きくなるとの見方が日本メディアから出たと紹介した。(翻訳・編集/川尻)