中国紙・環球時報は18日、「中国が映画産業に注力している」と指摘する記事を米メディアが掲載したことを報じた。

それによると、米サイト「Deadline」が16日掲載した記事は、中国当局が先日発表した第14次五カ年計画期間における「中国映画発展計画」について説明。「2025年までに全国のスクリーン数を10万スクリーン以上とし、称賛と人気を呼ぶ国産映画を毎年10作品打ち出す計画だ」とし、2020年の中国の興行収入が世界トップとなったことを指摘した。

記事はまた、「今年の中国国内の興行収入は愛国映画『長津湖』のけん引の下、先週までに430億元(約7700億円)を突破した」と指摘。「中国はすでに極めて重要な映画市場になっており、昨今はハリウッドにとっても同様だが、この1年間、中国はハリウッド発の潜在的なヒット作を排除したようだ」とも述べたという。

環球時報はまた、米国の他のサイトに「中国が新たに発表した映画発展計画の究極の目標は2035年までに『文化強国』を建設することだ」との記事が掲載されたことも取り上げ、同計画が「興行収入1億元(約18億円)超えの国産映画は毎年50作品前後」としていることなどが紹介されたことも伝えた。(翻訳・編集/野谷)