2022年7月7日、韓国メディア・韓国メディアは「電気自動車(EV)向け次世代バッテリーの開発技術力競争は日本企業が独走しており、韓国企業が追撃している」と伝えた。

記事は日本経済新聞の報道を引用し、同紙と特許調査会社が調べた「2000〜22年3月末までに世界で出願された全固体電池関連の特許数」について報じている。1位トヨタ自動車(1331件)、2位パナソニック(445件)、3位出光興産(272件)でトップ3を日本が独占しているほか、5位村田製作所、7位住友電工、8位富士フイルムと、上位10社のうち6社が日本企業となっている。

一方、韓国企業はサムスン電子が4位、LG化学が6位、現代自動車が9位、LGエネルギーソリューションが10位に入っている。特に記事は「サムスン電子とLG化学は16年以降、特許数を急激に増やし、日本企業の独走阻止に動いている」と評している。16〜20年のトヨタの特許数は、10〜15年比べ40%増加したが、同じ期間にサムスン電子は2倍、LG化学は3倍の急増を記録している。「韓国企業はバッテリー寿命を延ばす技術など、性能に直結する特許を多く保有している」と評価されているという。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「日本企業は何でも技術力が韓国企業より上だが、詰めが甘くて市場を奪われているという感じ。今回はどうなるかね」「2000年からの累積でしょ。これを日本の独走とは思えない。むしろ日本の停滞と解釈できる」「日本の基礎科学技術は無視できない水準だ。でも、その孤立性のせいで成長の予測が難しい」「ノーベル賞を取ることはできても、それで稼ぐ才能はあまりないみたいだ」などの声が上がっている。

その他、「韓国には未来に備える企業がない」「特許はまず先占することが重要だ。韓国の研究者は頑張ってほしい」「全固体電池の商用化はまだまだ先だけどね」などのコメントも上がっている。(翻訳・編集/麻江)