中国紙・環球時報は20日、「中国企業を前にして、韓国の“Kバッテリー神話”が色あせている」と報じた。

記事は、「中国の寧徳時代とBYDが拡大を続ける中、2022年上半期の韓国電池業界の世界市場でのシェアは昨年から大幅に低下した」と指摘。「一時は『Kバッテリー神話』を生み出した韓国の関連メーカーは激しい競争にさらされている」との韓国メディアの報道を紹介した。

その上で、今年1〜5月の韓国電池大手3社(LGエネルギーソリューション、サムスンSDI、SKオン)の世界シェアは25.6%で前年同期(34.7%)比で9.1ポイント低下したと説明。韓国の電池業界は、中国のマグネシウム、レアアース、リチウムなど重要素材への依存度が80%を超えるほか、ロシアやウクライナのクリプトン、キセノン、パラジウムなどへの依存も30%以上であり、世界的な原材料価格の高騰によるサプライチェーンの危機を克服することが喫緊の課題になっているとした。

また、韓国・亜洲日報の報道を基に、「韓国で今年上半期に着工したバッテリー関連工場は23カ所で、投資規模が公表されている21カ所の総投資額は約750億元(約1兆5000億円)である一方、中国で着工した関連工場は85カ所、うち投資規模が公表されている81カ所の総投資額は6000億元(約12兆円)近くに上る」と紹介した。

そして、「これまで価格の優位性で市場シェアを占めていた中国メーカーが、技術競争力を高めて市場を拡大し、さらに三元系リチウム電池や円筒形電池などの分野でも投資を拡大。現在、テスラ、BMW、フォルクスワーゲンなどのほか、起亜、双竜などの韓国自動車メーカーも中国製バッテリーを採用し始めている」と続けた。

記事は「一部の欧州の国が電気自動車(EV)への補助金を撤廃したことも、韓国の電池メーカーに影響を与えた」とした上で、「韓国国内では電池業界が成長の危機にひんしているという声がある一方、自動車市場のクリーンエネルギーへの転換は時間の問題であり、韓国が現在直面しているのは成長への『一時的な痛み』との見方も出ている」と伝えた。(翻訳・編集/北田)