2022年11月2日、中国紙・環球時報は、米軍が沖縄県の嘉手納基地に駐留しているF-15戦闘機を全て撤収することになったと報じた。

記事は、米ディフェンスニュースの10月29日付報道として、米軍が嘉手納空軍基地の二つの中隊に配備しているF-15C/D戦闘機計48機を11月1日より段階的に撤収することを発表したと紹介。米空軍のステファネク報道官が声明を出し、これらのF-15C/Dが就役からすでに30〜40年経過しており、2年以内に退役させる計画であることを明らかにしたと伝えた。

そして、先進的な戦闘機ではないとはいえ嘉手納基地から大量のF-15を撤収すれば米空軍のアジア太平洋地域におけるパワーに大きな影響が生じるとした上で、ステファネク報道官がF-15の撤収後に一時的な措置としてより新しく先進的な第4世代、もしくは第5世代の戦闘機を調達し、その後米空軍の世界的な配備計画に沿って他地域から戦闘機を選んで嘉手納基地に固定配備させる予定であると述べたとし、一時的な措置としてアラスカの空軍基地からF-22ステルス戦闘機が6カ月間調達される見込みだと伝えた。また、その後に固定配備される機種については未決定であり、F-22のほかF-15EXおよびF-35Aが候補になるとした。

記事はその上で、中国の軍事専門家、張学峰(ジャン・シュエフォン)氏が嘉手納基地からのF-15C/D撤収の理由について、機体が老朽化して退役の時期に差し掛かっており、アップグレードを施してもアジアでは性能面ですでに時代遅れとなっており、さらに延命する価値がないと判断されたためだとの見方を示すとともに、「中国軍の新世代戦闘機の前では、F-15を嘉手納基地に置いておいても張りぼて同然だ。今後米国はより先進的な戦闘機を嘉手納に配備する可能性があり、注視すべきだ」と述べたことを紹介している。(翻訳・編集/川尻)