[ニュルブルクリンク(ドイツ) 18日 ロイター] - ドイツの自動車大手フォルクスワーゲン(VW)<VOWG_p.DE>傘下のスポーツカーブランド「ポルシェ」の最高経営責任者(CEO)であるオリバー・ブルーメ氏はロイターとのインタビューで、ディーゼルエンジン打ち切りの是非を2010年代の終わりまでに決めると述べた。

ドイツの自動車メーカーの幹部がディーゼルエンジンからの撤退の可能性を明確にしたのは初めて。

ブルーメ氏は「(ディーゼルエンジンの打ち切りの)問題をもちろん視野に入れている」と述べた上で、「まだ決断は下していない」とした。

ポルシェは2009年にスポーツ用多目的車(SUV)「カイエン」で初めてディーゼルエンジンを搭載。しかしVWがディーゼルエンジン車で不正な排ガス規制逃れを行っていたことが明らかになったことを受けて、ディーゼルエンジンの扱いについて検討している。

ブルーメ氏は、向こう10─15年は内燃機関車、プラグインハイブリッド車、完全な電気自動車などさまざまな車種を市場に供給し、20年にディーゼルの扱いについて判断するとした。

カイエンは9月にモデルチェンジに向けた作業が始まるが、ディーゼルエンジン搭載モデルの供給を継続するという。

ブルーメ氏は「今後数世代にはさまざまなシナリオがある」と指摘した。ポルシェの複数の関係筋によると、ディーゼルエンジンからの完全撤退もシナリオの1つとして含まれているという。

ポルシェは世界の販売に占めるディーゼル車の比率が約15%。これに対して競合するBMW<BMWG.DE>は35%で、アウディ<NSUG.DE>は欧州の販売の3分の2をディーゼル車が占める。

VWの排ガス不正によりディーゼルエンジンのイメージが悪化したため、自動車メーカーの多くは経営戦略の見直しに取り組んでいる。

ポルシェも電気自動車の需要増に対応するため、10億ユーロを投じて主力のシュツットガルト工場の全面的な改修を進めており、2019年には初の完全な電気自動車「ミッションE」を発売する予定。

ブルーメ氏は、電池のみで走行する電気自動車が販売全体に占める比率が2025年までに25%に達する可能性があると述べた。

また、同じくVW傘下のアウディと部品やモジュールの共通化を進め、経費の抑制を図る方針も明らかにした。