[東京 21日 ロイター] - 前場の東京株式市場で、日経平均株価は前日比51円02銭安の2万0093円57銭となり、反落した。前日の米株はまちまちだったが、為替が1ドル111円台後半とやや円高気味となり、主力輸出株は概ね軟調だった。

ただ、好決算予想の安川電機<6506.T>や通期の連結営業利益見通しが4割増と伝えられたキヤノン<7751.T>などに買いが集まり、底固さは保った。

東証33業種中、電気機器など3業種を除く30業種が下落。鉱業の下落率がトップ、鉄鋼、保険がこれに続いた。

欧州中央銀行(ECB)は、20日に行われた理事会で金融政策の現状維持を決定した。ドラギ総裁は会見で金融政策変更に関する討議は秋に行われると示した。市場では「発言に新鮮味はなかったが、マーケットとのコミュニケーションを緊密に行おうとしている点は良い。これを踏まえ、来週の米連邦公開市場委員会(FOMC)も慎重なトーンを打ち出してくると見込まれる」(JPモルガン証券・チーフストラテジストの阪上亮太氏)との声が出ていた。

東証1部の騰落数は、値上がり733銘柄に対し、値下がりが1144銘柄、変わら ずが146銘柄だった。