[東京 7日 ロイター] - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比82円63銭高の2万9414円00銭となり、続伸した。朝方に安く始まった後、プラス圏に切り返した。ただ、米雇用統計の発表を控える中で、方向感を欠く動きとなった。緊急事態宣言が延長の方向となったことも重しとなった。

前日の米国株式市場は、ダウ工業株30種とS&P総合500種指数、ナスダック総合の主要3指数がそろって上昇し、ダウは最高値を更新した。日経平均は前日に大幅高だったほか、米雇用統計の発表を前に相場を大きく動かす材料を欠き、前日終値を挟んで約200円の値幅での推移となった。

市場では「物色意欲は旺盛で底堅さもあるが、米雇用統計が良ければ金利が上昇してグロース株の重しになるとの警戒感もある」(三木証券の北澤淳商品部投資情報グループ次長)との声が聞かれた。

TOPIXは0.43%高で午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆2011億8900万円となった。東証33業種では、保険、海運、食料品などが上昇した一方、任天堂を含むその他製品、陸運、証券などの値下がりが目立った。

個別では、東京エレクトロン、アドバンテストなど半導体関連株の一角が、前日の米国株式市場でフィラデルフィア半導体指数が上昇したことを受け堅調に推移した反面、任天堂が続落した。任天堂は今期の営業利益の見通しが減益予想となったほか市場予想を下回った。

東証1部の騰落数は、値上がりが1779銘柄、値下がりが342銘柄、変わらずが67銘柄だった。