[ベルリン 1日 ロイター] - IHSマークイットが1日発表した9月のドイツ製造業購買担当者景気指数(PMI)改定値は58.4となり、速報値の58.5と8月の62.6を下回った。

供給制約が重しとなり生産が抑制されたほか、新規受注が落ち込んだ。PMIは50を上回れば景況拡大を、下回れば悪化を示す。

半導体といった中間財や一部原材料が製造部門を圧迫。製造業各社はこれらの供給不足が来年も続くことを懸念し、成長期待が後退し始めている。

新規受注指数は15カ月ぶりの低水準となった。

IHSマークイットのエコノミクス・アソシエート・ディレクター、フィル・スミス氏は「供給制約は引き続き投入コストを押し上げ、それが製造業者への価格引き上げ圧力となり、成長に対するさらなる向かい風となっている。投入価格のインフレ率はピークを付けた可能性があるが、調査開始以来で高水準付近にとどまっており、価格引き上げた企業は過去最多に近い」と指摘。「製造業者の先行きに対する楽観度合いは後退しており、9月は13カ月ぶりの低水準となった」と語った。