[東京 10日 ロイター] - 10日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比244円81銭安の2万6074円53銭と続落した。引き続き米金利上昇への懸念が圧迫要因となっている。日経平均は一時2万6000円台を割り込んだが、時間外取引で米株先物がプラスに転換するにつれ全般は中盤から下げ渋った。

9日の米国株式市場は大幅安。10年債利回りが3年半ぶりの高水準に達し、S&P総合500種は2021年3月以降初めて終値で4000ポイントを割り込んだ。

日本株も幅広く売られてスタート。日経平均は下げを速めたものの、急ピッチな下げに対する突っ込み警戒感も生じ、徐々に下げ渋った。時間外取引で米株先物がプラスに転じたほか、原油先物が軟化したことも好感されている。

市場では「ナスダックなどの急速な下げによって、テクニカル面から自律反発に転じることが期待できるようになっている」(野村証券・投資情報部ストラテジストの神谷和男氏)との声も聞かれた。

TOPIXは0.94%安で午前の取引を終了。東証プライム市場の売買代金は1兆6296億2500万円。東証33業種では、鉱業、海運業、石油・石炭製品の下げが目立っている。

個別では、ソニーグループが年初来安値を更新したほか、東京エレクトロンなどの半導体関連株をはじめグロース系銘柄がさえない。INPEXも大幅安となった。半面、自社株買いを発表したキヤノンは高い。

プライム市場の騰落数は、値上がり543銘柄(29%)に対し、値下がりが1227銘柄(66%)、変わらずが67銘柄(3%)だった。