[東京 18日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は反落し、前日比280円63銭安の2万8942円14銭で大引けとなった。新たな手掛かりが乏しく材料難となる中で、前日までの上昇に対して高値警戒感が生じ、利益確定売りが優勢の展開。全体的に商いが細っており、1日を通して動きが乏しかった。

前日の米国株式市場は下落。米長期金利が上昇する中で高PER(株価収益率)株も売られた。7月の米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨を受け、9月は想定されていたほど積極的な利上げにならないとの見方が株価を支えたが、方向感を決める材料にはならなかった。

日本株も半導体関連をはじめ、グロース株を中心に売り優勢で始まったものの、売り一巡後が一進一退の展開。特に後場に入ってからは、ほとんど動きがなく、方向感が定まっていない。夏休みシーズンとあって商いが薄い状態が続いた。

市場では「目先は米長期金利の動向に左右されそうだが、来週のジャクソンホールにおけるパウエル連邦準備理事会(FRB)議長の講演の内容を見極めたいとする投資家が多く、当面は模様眺めになりやすいのではないか」(野村証券・投資情報部ストラテジストの神谷和男氏)との声が聞かれる。

TOPIXは0.82%安。東証プライム市場の売買代金は2兆3080億0100万円と細り気味になっている。東証33業種では、精密機器、輸送用機器など輸出関連株セクターがさえない。半面、鉱業の上昇が目立った。

個別では、このところの上昇相場をリードしていたファーストリテイリングが軟化したほか、トヨタ自動車など主力銘柄が総じてさえない。半面、任天堂が堅調に推移した。

プライム市場の騰落数は、値上がり486銘柄(26%)に対し、値下がりが1283銘柄(69%)、変わらずが69銘柄(3%)だった。