在宅でメンタル向上も

 調査は昨年7〜9月、上場企業144社の人事担当者から回答を得た。新型コロナウイルスの影響で従業員のメンタルヘルスが「やや良くなった」、「変化なし」と回答した企業のうち、66.7%が「在宅勤務の増加」が要因と考えている。次いで、「職場の対人関係の変化」52.9%などと続いた。

 一方で、メンタルヘルスが「悪くなった」と回答した企業のなかでは、86.2%が要因として「コミュニケーションの変化」を挙げている。「在宅勤務の増加」、「感染への不安」はともに56.9%、「職場の対人関係の変化」は46.6%だった。

 働き方の改善状況について聞くと、全体の57.4%が「場所に縛られない働き方改革の効果が上がっている」と回答した。前回調査の2019年からは、29.1ポイント増加している。

「メンタルヘルスの取組み」に関する企業アンケート調査(日本生産性本部)