フラッシュメモリーの活況を背景に、東芝メモリの四日市工場では大型投資が続く。だが、共同運営する東芝と米ウエスタンデジタル(WD)両社の対立が先行きに影を落としている。最大手の韓国サムスン電子に対抗するには両社が関係修復を急ぎ、協業態勢を立て直すことが不可欠だ。

 データセンターなどに欠かせないフラッシュメモリーの市場は「年率40%以上の成長が続く」(成毛氏)見通しだ。設備投資や多くの情報量を記憶できる次世代型の開発で競争は激しさを増している。

 調査会社のIHSマークイットによると、2017年4〜6月期の世界シェアはサムスンが38.3%と16年通年から3.1ポイント伸ばしたのに対し、2位の東芝は16.1%と3.2ポイント低下した。東芝メモリの売却をめぐり、WDが売却差し止めを求めて国際仲裁裁判所に訴訟を起こすなど、四日市工場で協業する東芝とWDは激しく対立。この結果、顧客の不安が拡大したほか、製品開発などにも影響が出始め、競争力の低下を招いたとみられる。

 東芝とWDはこれまで四日市工場への共同投資など、生産や開発で強固な協業関係を構築してきたからこそ、サムスンと戦える競争力を保持できていた。だが、四日市工場の第6棟や岩手県北上市の新工場の投資では、これまで通り共同で投資するかどうかについて詰め切れていない。

 一方、サムスンは今後数年間で2兆円規模と、東芝を上回る水準の増産計画を打ち出し、さらに東芝を引き離そうとしている。

 サムスンの独走に待ったをかけるには、東芝とWDがにらみ合いを続けている場合ではない。WDは四日市工場などでの投資にこのまま参加できなければ、次世代メモリーを販売できず経営に深刻な打撃となる。東芝も訴訟に負ければ、東芝メモリの売却手続きが止まり、債務超過を回避できなくなる恐れがある。

 杉本氏は「WDはともに成長するパートナーと考えており、係争の早期解決を目指している」と語る。東芝側も「早急にあるべき姿にしたい。投資も呼びかけている」(成毛氏)と関係修復を急ぐが、現時点でその道筋は見えていない。東芝メモリの売却先から外れたWDは「裁判で何が合理的かを分かってもらう」(関係者)と憤りを隠さない。打倒サムスンどころかこのままでは共倒れの危機だ。(万福博之)