シャープの株主総会では、業績を回復軌道に載せた戴正呉(たいせいご)社長の経営手腕を評価する声が相次いだ。戴社長は東京証券取引所1部への復帰申請時期を明言し、復活への自信をのぞかせた。株主の期待は膨らむ一方だが、次世代パネル「有機EL」の開発の遅れを懸念する意見などもあり、成長路線への転換が図られるかは不透明だ。

 「ぜひ頑張ってほしい」

 「一日でも長く経営を」

 業績悪化への批判や経営陣に対する不満が目立った昨年の総会とは打って変わり、株主からは再建を主導する戴社長へのエールや称賛の声が多く寄せられた。

 そんな株主の期待に応えるように、戴社長は経営再建の区切りとなる東証一部への復帰を宣言。「来年には配当したい」と述べ、平成24年3月期末以来6年ぶりとなる復配を約束した。

 シャープは中期経営計画で、復活に向けた「成長路線への転換」を掲げ、超高精細な画質「8K」や「モノのインターネット(IoT)」などを柱に、32年3月期の連結売上高を29年3月期の約1・6倍となる3兆2500億円に引き上げる野心的な目標を掲げた。

 株主総会では、「有言実行」をモットーとする戴社長が「発表した数字に責任を持つ」と、目標達成への意欲を語ったが、主力の液晶事業は海外メーカーとの価格競争が激しさを増すうえ、現状では8Kや有機ELの収益化も見通せない。

 株主からは「8Kは本当に優位性があるのか」「韓国、中国メーカーの台頭で再び液晶パネルが供給過剰となり、液晶事業で苦しんだ過去と同じ失敗をするのではないか」と、先行きへの不安の声も漏れる。

 有機ELではライバルの韓国LG電子などが先行し、シェアを拡大している。シャープは30年の稼働を目指してスマートフォンなどに使われる中小型パネル生産設備の準備を進めており、テレビ用大型パネルも並行して開発中だ。

 ただ、「日本製の有機ELを出したいが、戦略はまだ長い」(戴社長)と実用化の時期は示せないまま。IoTなど先端技術でも、世界の家電大手との激しい開発競争も予想される。「次の敗北は許されない」(株主)中、戴社長には、目標達成に向けた具体的な道筋を示すことが求められそうだ。(大島直之)